他社提携・コラボレーションの継続リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、シナジー効果による市場での優位性を確保するために技術提携およびコラボレーション等共同での活動を行っております。今後も継続していく予定でありますが、当事者間において市場や事業運営等につき大きな見解の相違が生じた場合は当該事業の継続が困難になり、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
提携・コラボレーションの継続方針と、当事者間の見解相違による継続困難リスクを再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな発生または重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、シナジー効果による市場での優位性を確保するために技術提携およびコラボレーション等共同での活動を行っております。今後も継続していく予定でありますが、当事者間において市場や事業運営等につき大きな見解の相違が生じた場合は当該事業の継続が困難になり、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
提携・コラボレーションを継続する方針と、当事者間の見解相違による継続困難リスクを再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクはないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後も継続していく予定でありますが、当事者間において市場や事業運営等につき大きな見解の相違が生じた場合は当該事業の継続が困難になり、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
提携・コラボレーションを継続する一方、当事者間の見解相違による継続困難リスクを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、新たな事業等のリスクの発生や重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、重要な変更はない扱いである。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
他社提携・コラボレーションの継続に関する既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当事者間において市場や事業運営等につき大きな見解の相違が生じた場合は当該事業の継続が困難になり、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
技術提携・コラボレーションを継続する一方、当事者間の見解相違をリスクとしている。