カナデン（8081）・リスク前進
自然災害による事業所・物流・調達への影響
FY2018に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・感染症によるサプライチェーン・事業継続リスク68社が書いているテーマ・逆風67社・追い風2社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中20社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている68社のうち14社を表示しています。上の文は68社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「気候変動による事業インパクトの分析に際しては、中長期的な影響を把握するため、産業革命前と比べ2100年までに世界の平均気温が1.5℃上昇する1.5℃シナリオと、４℃前後上昇することを想定した４℃シナリオを採用し、各シナリオにおける政策や市場動向の移行（移行リスク・機会）に関する分析と災害などによる物理的変化（物理リスク・機会）に関する分析を実施しました。」
自然災害・気候変動リスクについて、1.5℃・4℃シナリオ、基準年2020年、中期2030年、長期2050年を用いた分析へ具体化した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、昨今の風水害の要因の一つである気候変動問題に対し、当社グループでは、環境・エネルギー分野への積極的な取り組みを図るとともに、循環型社会の形成に貢献できるように、オフィスの省エネや事業活動におけるCO2排出量の低減に努めております。」
自然災害による事業所・物流・調達への影響という従来のリスクに、気候変動を要因とする風水害と、オフィス省エネ・CO2削減の対応を結び付けている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「大規模な地震、風水害等の自然災害が発生した場合、主要な事業所の壊滅的損壊や役職員の被災、道路網・鉄道網の寸断、情報システムの障害などにより営業活動や物流機能に支障が生じる」
自然災害による事業所、物流、情報システム、調達・販売への影響リスクを継続して記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「大規模な地震、風水害等の自然災害が発生した場合、主要な事業所の壊滅的損壊や役職員の被災、道路網・鉄道網の寸断、情報システムの障害などにより営業活動や物流機能に支障が生じる」
自然災害による事業所、役職員、交通網、情報システム、調達・販売への影響を列挙。