事業軸経営への移行に伴う報告セグメント再編
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、新たにエナジーソリューションズ事業を設立したことに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「プラント・エネルギー事業」から、「プラント・エネルギー事業」「エナジーソリューションズ事業」に変更しております。 第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「航空事業」から「航空・インフラ事業」に変更しております。」
第1四半期から実施したエナジーソリューションズ事業の分離と航空・インフラ事業への改称を、当第3四半期でも継続して適用している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、新たにエナジーソリューションズ事業を設立したことに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「プラント・エネルギー事業」から、「プラント・エネルギー事業」「エナジーソリューションズ事業」に変更しております。 第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「航空事業」から「航空・インフラ事業」に変更しております。」
第1四半期から実施したエナジーソリューションズ事業の分離と航空・インフラ事業への改称を、当第2四半期でも継続して適用している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、新たにエナジーソリューションズ事業を設立したことに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「プラント・エネルギー事業」から、「プラント・エネルギー事業」「エナジーソリューションズ事業」に変更しております。 当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「航空事業」から「航空・インフラ事業」に変更しております。」
エナジーソリューションズ事業の設立に伴い報告セグメントを分離し、航空事業も航空・インフラ事業へ改称した。事業軸経営に基づく報告区分の再編が四半期ベースで具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「そして最終年度となる2021年度においては、市場の拡大とともに需要が増大し業績へのますますの寄与が期待できるリチウムイオン・バッテリー(LIB)関連分野をプラント・エネルギー事業から独立させ、エナジーソリューションズ事業として開始するなど、1年ごとに事業軸の進化を具現化できたものと考えております。」
事業軸経営に基づく報告・組織区分が、LIB関連分野の独立とエナジーソリューションズ事業の開始、航空事業の航空・インフラ事業への改称へと進展している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「ファーマ事業」から「ヘルスケア事業」に変更しております。」
第1四半期からの「ファーマ事業」から「ヘルスケア事業」への名称変更を引き続き記載している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を従来の「ファーマ事業」から「ヘルスケア事業」に変更しております。」
事業セグメントの構成自体ではなく、従来のファーマ事業をヘルスケア事業へ改称し、報告上の位置付けを変更した。前年同期のセグメント情報も同じ名称に組み替えて表示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、新たに自動車事業を設立したことに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「産業機械事業」「エレクトロニクス事業」から、「産業機械事業」「エレクトロニクス事業」「自動車事業」に変更しております。」
自動車事業の新設に伴い、報告セグメントを変更した。従来の5セグメント体制に自動車事業を加えた再編として、事業軸経営に基づく区分が具体的に拡張された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「したがって、当社は商品・サービスを基礎とした事業本部別のセグメントから構成されており、「プラント・エネルギー事業」、「産業機械事業」、「エレクトロニクス事業」、「ファーマ事業」および「航空事業」の5つを報告セグメントとしております。」
事業軸経営に基づく5報告セグメントを維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度より、事業軸経営への移行に伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「プラント・エネルギー事業」「エレクトロニクス事業」「産業機械事業」「海外法人」から、「プラント・エネルギー事業」「産業機械事業」「エレクトロニクス事業」「ファーマ事業」「航空事業」に変更しております。」
ファーマ事業と航空事業を独立セグメント化し、全社費用も各セグメントへ配賦する変更が行われている。