横浜丸魚（8045）・リスク顕在化
アニサキス報道による生鮮魚販売への影響
FY2018-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2019。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
アニサキス問題再燃による生鮮魚販売減少1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019顕在化有価証券報告書
「鮮魚を中心とした水産品については天候要因に左右されやすくなっており、また海外需要の高まりに伴い価格が高騰したことに加え、アニサキス問題がメディアに取り上げられ、再燃した結果、水産消費は減少傾向で推移いたしました。」
アニサキス問題の再燃が水産消費の減少傾向につながったと記載しており、生鮮魚販売への影響が当年度にも実際に現れたと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「水産資源の管理強化や魚介類の世界規模での需要拡大に伴う漁獲量の減少に加え、昨年より続くアニサキス報道による生鮮魚販売の影響など、厳しい経営環境が続いております。」
アニサキス報道による生鮮魚販売への影響が前年から継続していると再確認している。影響額や販売数量の変化は示されていない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「価格の高騰やアニサキス報道などの影響により、一時的な魚離れが進み」
アニサキス報道が一時的な魚離れを進め、水産物卸売事業の売上高減少要因となったと会社が通期の業績分析で説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの中核事業であります水産物卸売事業におきましては、食中毒問題に伴う生鮮魚販売への影響、海水温や回遊水域の変化による一部魚種の記録的不漁等に伴う漁獲量の減少、市場外流通の増加など、厳しい経営環境が続いております。」
従来のアニサキス報道という表現から「食中毒問題」という表現に広がっているが、生鮮魚販売への影響が引き続き記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「アニサキス報道による生鮮魚販売への影響」
水産物卸売事業を取り巻く厳しい経営環境の要因として、アニサキス報道が生鮮魚販売に影響したことを初めて記載している。影響額や販売数量の変化は示されていない。