読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11.5
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高425,173百万円前年比 +11.5%
営業利益8,162百万円前年比 +18.2%
経常利益10,284百万円前年比 +12.2%
純利益（親会社株主帰属）7,483百万円前年比 +25.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益384.04円
売上高営業利益率1.9%
期末の財政状態
総資産146,520百万円
うち純資産 70,175 百万円自己資本比率 48.1%前期末比 +3.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+7,214
投資-4,192
財務-3,169
純増減-147
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,876百万円
セグメント別売上高食肉関連事業 422,298百万円（前年比 +11.5%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高430,000百万円（前年比 +1.1%）
営業利益7,500百万円（前年比 -8.1%）
経常利益8,800百万円（前年比 -14.4%）
純利益6,100百万円（前年比 -18.5%）
年間配当予想65円 → 75円
配当性向19.5%
業績の増減要因
外食・旅行などのサービス消費の回復、インバウンド需要の増加、国産食肉の販売堅調、輸入食肉の国内相場高値推移、商品価格改定、需要に合わせた調達、コスト上昇分の販売価格への転嫁、輸出重量の増加など。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失42百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 17百万円、投資有価証券売却益 2百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 16百万円、減損損失 42百万円
減価償却費2,916百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数19,522,552株
期末自己株式数23,660株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 425,173百万円（前年比 +11.5%） |
| 営業利益 | 8,162百万円（前年比 +18.2%） |
| 経常利益 | 10,284百万円（前年比 +12.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,483百万円（前年比 +25.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 384.04円 |
| 売上高営業利益率 | 1.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 48.1% / 前期末 45.1% |
| 総資産 | 146,520百万円 |
| 純資産 | 70,175百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 7,214百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,192百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,169百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,876百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 430,000百万円（前年比 +1.1%） / 営業利益 7,500百万円（前年比 -8.1%） / 経常利益 8,800百万円（前年比 -14.4%） / 純利益 6,100百万円（前年比 -18.5%） |
| 年間配当予想 | 65円 → 75円 |
| 配当性向 | 19.5% |
| セグメント別売上高 | 食肉関連事業 422,298百万円（前年比 +11.5%） |
| 減価償却費 | 2,916百万円 |
| 減損損失 | 42百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 17百万円、投資有価証券売却益 2百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 16百万円、減損損失 42百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 ―社 / 除外 ―社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 19,522,552株 |
| 期末自己株式数 | 23,660株 |
| 業績の増減要因 | 外食・旅行などのサービス消費の回復、インバウンド需要の増加、国産食肉の販売堅調、輸入食肉の国内相場高値推移、商品価格改定、需要に合わせた調達、コスト上昇分の販売価格への転嫁、輸出重量の増加など。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。外食需要の回復、国産食肉の販売堅調、輸入食肉の国内相場高、商品価格改定、コスト上昇分の販売価格への転嫁、輸出重量の増加などを挙げている。今後については、物価高、原材料・エネルギー価格の高騰、食肉需要の減少、販売競争の激化を厳しい事業環境としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。