たな卸資産増加による総資産拡大
FY2020-Q1に初出。25回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2026。直近の記載は2026-11-12。
OUGホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の増加1,782百万円、棚卸資産の増加3,434百万円によるものであります。」
棚卸資産が3,434百万円増加し、総資産は前年度末比6,466百万円増加した。 - FY2026-H1増加継続・増加幅縮小有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて3,609百万円増加し、93,879百万円となりました。増加の主な要因は、棚卸資産の増加3,075百万円によるものです。」
棚卸資産は前連結会計年度末から3,075百万円増加し、引き続き総資産の増加要因となった。ただし前年同期の5,322百万円から増加幅は縮小している。 - FY2025通期の棚卸資産増加幅縮小有価証券報告書
「主な要因は、売上債権の減少2,050百万円、棚卸資産の増加683百万円によるものです。」
棚卸資産は683百万円増加したが、四半期時点の大幅な増加から通期の増加幅は縮小した。 - FY2025-H1中間期も棚卸資産増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて1,017百万円増加し、92,168百万円となりました。増加の主な要因は、棚卸資産の増加5,322百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から5,322百万円増加し、総資産の増加要因となった。 - FY2024-Q3増加継続・増加幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて25,007百万円増加し、106,996百万円となりました。増加の主な要因は、受取手形及び売掛金の増加18,051百万円、棚卸資産の増加4,976百万円によるものであります。」
棚卸資産は前連結会計年度末から4,976百万円増加し、総資産拡大の要因となった。 - FY2024-Q2増加継続・増加幅縮小有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて9,670百万円増加し、91,658百万円となりました。これは主に、売上債権の増加4,269百万円、棚卸資産の増加3,622百万円によるものであります。」
棚卸資産は前連結会計年度末から3,622百万円増加し、総資産の拡大要因となった。前年同四半期の増加額7,604百万円からは増加幅が縮小している。 - FY2024-Q1四半期で増加再拡大有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて9,870百万円増加し、91,858百万円となりました。増加の主な要因は、棚卸資産の増加8,452百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から8,452百万円増加し、総資産の主な増加要因となった。通期の増加額1,360百万円から、四半期で増加幅が再び拡大している。 - FY2023通期で増加継続・増加幅縮小有価証券報告書
「増加の主な要因は、売掛金の増加（前連結会計年度末28,815百万円から当連結会計年度末30,407百万円と1,592百万円の増加）、棚卸資産の増加（前連結会計年度28,060百万円から当連結会計年度29,421百万円と1,360百万円の増加）によるものであります。」
棚卸資産は1,360百万円増加し、総資産は拡大したが、四半期時点で示された大幅な増加から通期では増加幅が縮小した。 - FY2023-Q3増加継続・増加幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて30,112百万円増加し、108,854百万円となりました。増加の主な要因は、受取手形及び売掛金の増加19,916百万円、棚卸資産の増加9,008百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から9,008百万円増加し、総資産30,112百万円増加の主要因となっている。 - FY2023-Q2増加継続・前年同期比やや縮小有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて11,010百万円増加し、89,752百万円となりました。これは主に、棚卸資産の増加7,604百万円、売上債権の増加2,794百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から7,604百万円増加し、総資産の主な増加要因となった。前年同四半期の増加額7,826百万円からはやや縮小している。 - FY2023-Q1棚卸資産の増加再開・増加幅拡大有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて12,131百万円増加し、90,873百万円となりました。増加の主な要因は、棚卸資産の増加11,173百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から11,173百万円増加し、総資産の主な増加要因となった。 - FY2022-Q3増加継続・増加幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて27,362百万円増加し、100,096百万円となりました。増加の主な要因は、受取手形及び売掛金の増加16,420百万円、棚卸資産の増加9,870百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から9,870百万円増加し、総資産の増加27,362百万円の主要因となっている。 - FY2022-Q2増加継続・増加幅拡大有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて7,521百万円増加し、80,255百万円となりました。増加の主な要因は、棚卸資産の増加7,826百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から7,826百万円増加し、総資産の拡大要因となった。前第2四半期の増加額2,799百万円から増加幅も拡大している。 - FY2022-Q1増加再開有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて6,424百万円増加し、79,158百万円となりました。増加の主な要因は、棚卸資産の増加8,995百万円によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から8,995百万円増加し、前年度に減少していた棚卸資産が再び総資産の拡大要因となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「増加の主な要因は、たな卸資産の減少（前連結会計年度末24,068百万円から当連結会計年度末22,826百万円と1,242百万円の減少）によるものであります。」
たな卸資産は前年度末から1,242百万円減少し、これまでの総資産拡大要因から反転した。 - FY2021-Q3増加継続・増加幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて22,308百万円増加し、92,723百万円となりました。増加の主な要因は、受取手形及び売掛金の増加16,988百万円、たな卸資産の増加4,026百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末から22,308百万円増加し、受取手形及び売掛金とたな卸資産の増加が拡大要因となっている。 - FY2021-Q2増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて4,677百万円増加し、75,092百万円となりました。増加の主な要因は、受取手形及び売掛金の増加1,316百万円、たな卸資産の増加2,799百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比4,677百万円増加し、受取手形及び売掛金とたな卸資産の増加が引き続き拡大要因となっている。 - FY2021-Q1増加継続有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて4,235百万円増加し、74,649百万円となりました。増加の主な要因は、たな卸資産の増加4,751百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末から4,235百万円増加し、たな卸資産も4,751百万円増加した。たな卸資産の増加が引き続き総資産の拡大要因として開示されている。 - FY2020-Q3増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて19,698百万円増加し、98,355百万円となりました。増加の主な要因は、受取手形及び売掛金の増加13,004百万円、たな卸資産の増加5,332百万円によるものであります。」
総資産の増加が第1・第2四半期に続いて確認され、たな卸資産も前連結会計年度末比5,332百万円増加した。 - FY2020-Q2増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて870百万円増加し、79,527百万円となりました。増加の主な要因は、たな卸資産の増加5,964百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末から870百万円増加し、たな卸資産も5,964百万円増加した。前四半期に続き、たな卸資産の増加が総資産拡大要因として開示されている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末と比べて6,460百万円増加し、85,118百万円となりました。増加の主な要因は、たな卸資産の増加8,971百万円によるものであります。」
総資産が前連結会計年度末から6,460百万円増加し、その主因としてたな卸資産が8,971百万円増加した事実を新たに開示している。