中央魚類（8030）・リスク再掲
収益認識会計基準の適用影響
FY2018に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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収益認識会計基準適用による財務諸表影響500社が書いているテーマ・逆風300社・追い風18社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの500件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は83,156百万円減少、売上原価は83,116百万円減少、販売費及び一般管理費は40百万円減少、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益につきまして影響はありません。」
収益認識会計基準の適用による通期の表示額への影響が具体化し、売上高等は減少したものの営業利益等には影響がないことが再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は63,784百万円減少、売上原価は63,750百万円減少、販売費及び一般管理費は34百万円減少、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益につきましては影響ありません。」
収益認識会計基準等の適用による累計の表示上の影響額が具体化し、売上高・売上原価等は減少したものの営業利益・経常利益等には影響がないことが再確認されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は39,632百万円減少、売上原価は39,609百万円減少、販売費及び一般管理費は22百万円減少、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益につきまして影響はありません。」
収益認識会計基準の適用による上期の表示上の影響額が具体化し、売上高等は減少したものの営業利益・経常利益等には影響がないと再確認された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は19,042百万円減少、売上原価は19,034百万円減少、販売費及び一般管理費は７百万円減少、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益につきまして影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用が2022年3月期第1四半期の期首から実施され、売上高等の表示額に具体的な影響が生じた一方、営業利益・経常利益等には影響がないと記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識会計基準を2022年3月期首から適用する予定が維持され、影響額は引き続き評価中とされている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識会計基準の適用時期が2022年3月期首として再確認され、影響額は引き続き評価中とされている。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識会計基準を平成34年3月期の期首から適用予定とし、連結財務諸表への影響額を評価中としている。