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日本アイ・エス・ケイ(7986)・事実再掲

報告セグメントの変更なし

FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

12記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2019-Q2再掲FY2022-Q2 – FY2026-H12018: 120182019: 220192020: 020202021: 220212022: 320222023: 120232024: 020242025: 220252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「報告セグメント」

    鋼製品関連事業、デンタル関連事業、書庫ロッカー関連事業、不動産賃貸関連事業の4区分が継続して開示されている。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「報告セグメントは、鋼製品関連事業、デンタル関連事業、書庫ロッカー関連事業、不動産賃貸関連事業の4区分で構成されている。」

    報告セグメントの4区分が継続して開示されており、セグメント区分の大きな変更は示されていない。
  3. FY2024再掲有価証券報告書

    「当社は、製品・サービス別に「鋼製品関連事業」「デンタル関連事業」「書庫ロッカー関連事業」「不動産賃貸関連事業」の4つを報告セグメントとしております。」

    報告セグメントは4区分で開示され、セグメント区分に大きな変更は示されていない。
  4. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。」

    収益認識会計基準の適用に伴うセグメント利益算定方法の変更が継続して開示されている。
  5. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「会計方針の変更に記載のとおり、第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。」

    収益認識会計基準の適用に伴うセグメント利益の算定方法の変更が再掲されている。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「会計方針の変更に記載のとおり、第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。」

    収益認識会計基準の適用に伴うセグメント利益の算定方法の変更が再掲されている。
  7. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「会計方針の変更に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。」

    報告セグメントの区分自体ではなく、収益認識会計基準の適用に伴いセグメント利益の算定方法が変更された。
  8. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結会計期間より、「OAフロア関連事業」について量的な重要性が減ったため、「その他」に含めて記載する方法に変更しております。」

    OAフロア関連事業をその他に含める報告セグメント区分の変更が継続して記載されている。
  9. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間より、「OAフロア関連事業」について量的な重要性が減ったため、「その他」に含めて記載する方法に変更しております。」

    OAフロア関連事業の量的な重要性が減ったことを理由に、報告セグメントの区分が変更された。
  10. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「3.報告セグメントの変更等に関する事項 該当事項はありません。」

    報告セグメントの変更等がないとの記載が継続している。
  11. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「3.報告セグメントの変更等に関する事項 該当事項はありません。」

    報告セグメントの変更等がないとの記載が継続している。
  12. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「3.報告セグメントの変更等に関する事項 該当事項はありません。」

    当第1四半期連結累計期間において、報告セグメントの変更等がないと記載されている。
一緒に動いた変遷

「不動産賃貸関連事業の売上横ばい」は、この変遷が動いた12回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1不動産賃貸関連事業の売上横ばい2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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