製造原価・販売諸経費の削減による収益改善
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-07-30。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益の主な増加要因は、新築向けの増収などに伴う売上総利益の増加64億２千４百万円、資材コストダウン、在庫圧縮や生産の合理化による13億３千２百万円であります。一方で、営業利益の主な減少要因は、木質材などの資材価格や物流費の上昇による22億６千７百万円であります。」
資材コストダウン、在庫圧縮、生産合理化による営業利益13億3,200万円の増加効果を開示した一方、資材価格・物流費上昇による22億6,700万円の減益要因も示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当セグメントの売上高は1,230億１千１百万円（前年同期比6.2％増）、営業利益は85億９千７百万円（同46.8％増）となりました。」
合理化・コストダウンの推進やオプション品の拡販等による商品単価の上昇を背景に、住宅設備関連事業の営業利益が前年同期比46.8％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面では、合理化・コストダウンの推進や価格改定効果により、営業利益59億５千７百万円(同12.3％増)、経常利益61億３千８百万円(同11.6％増)となりました。」
合理化・コストダウンと価格改定効果により、営業利益が前年同期比12.3％増となった。収益改善施策の効果を数値で開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、長期化する資材・エネルギー価格高騰への対策として、合理化投資による生産性の向上やデジタル技術の活用に取組むとともに、2023年４月のシステムキッチンや洗面化粧台の価格改定に続き８月にシステムバスについても改定を行い、収益力の改善に注力してまいりました。」
合理化投資、デジタル技術の活用、システムキッチン・洗面化粧台に続くシステムバスの価格改定を実施した。価格改定による営業利益増加要因は110億4,300万円と開示され、営業利益は前年同期比13.6％増となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、長期化する資材・エネルギー価格高騰への対策として、合理化投資による生産性の向上やデジタル技術の活用に取組むとともに、2023年４月のシステムキッチンや洗面化粧台の価格改定に続き８月にシステムバスについても改定を行い、収益力の改善に注力してまいりました。」
合理化投資、デジタル技術の活用、商品価格改定による収益改善策を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、長期化する資材・エネルギー価格高騰への対策として、合理化投資による生産性の向上やデジタル技術の活用に取組むとともに、2023年４月のシステムキッチンや洗面化粧台の価格改定に続き８月にシステムバスについても改定を行い、収益力の改善を図ってまいりました。」
合理化投資・デジタル技術の活用を進め、システムキッチン・洗面化粧台に続き、2023年8月にシステムバスの価格改定も実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、長期化する資材・エネルギー価格高騰への対策として、合理化投資による生産性の向上やデジタル技術の活用に取組むとともに、2023年４月にシステムキッチンや洗面化粧台について前年度に引き続き価格改定を実施し、収益力の改善を図ってまいりました。また、2023年８月よりシステムバスについても価格改定を予定しており、今後も更なる収益力強化を推進してまいります。」
合理化投資・デジタル技術の活用、システムキッチン・洗面化粧台の価格改定を実施し、さらに2023年8月からシステムバスの価格改定を予定している。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、資材・エネルギーの価格高騰への対応策として、2022年４月実施の商品価格の改定や生産性向上の推進により、収益力の改善を図ってまいりました。」
商品価格改定と生産性向上を資材・エネルギー価格高騰への対応策として進めた。一方、資材値上げ68億3,500万円、エネルギー価格上昇9億5,600万円などの影響により、営業利益は減少した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、資材・エネルギーの価格高騰への対応策として、商品価格の改定や販売諸経費の抑制、合理化投資による生産性向上の推進など、収益改善への取組みに注力してまいりました。」
資材・エネルギー価格高騰への対応として、商品価格改定、販売諸経費抑制、合理化投資による生産性向上を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、資材価格の高騰への対応策として、商品価格の改定や販売諸経費の抑制、合理化投資による生産性向上の推進など、収益改善への取組みに注力してまいりました。」
商品価格改定、販売諸経費の抑制、合理化投資による生産性向上を資材価格高騰への対応策として継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、資材価格の高騰への対応策として、商品価格の改定や販売諸経費の抑制、合理化投資による生産性向上の推進など、収益改善への取組みに注力してまいりました。」
資材価格高騰への対応として、商品価格改定、販売諸経費抑制、合理化投資による生産性向上を具体的に進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「販管費につきましては、ＷＥＢ会議の定着による出張旅費抑制など、経費削減の取組みにより売上高に占める販管費の比率は大幅に低下したものの、売上高の増加に伴い物流費を中心に増加しております。また、資材の値上げにつきましては、主要資材である鋼板、ステンレス、樹脂原料などの市況の高騰によるものです。」
Web会議の定着などによる経費削減を進め、販管費率が低下した一方、物流費や資材値上げの影響も具体的に開示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上高の増加に加え、製造原価の低減に取り組んだ結果、568億１千１百万円（前年同四半期比7.4％増）となりました。営業利益につきましては、売上高の増加に加え、販売諸経費の抑制により、124億１千万円（前年同四半期比21.4％増）、売上高営業利益率は8.0％となりました。」
製造原価の低減と販売諸経費の抑制により、売上総利益は前年同期比7.4％増、営業利益は21.4％増、営業利益率は8.0％となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、売上高の増加に加え、販売諸経費の抑制により、83億７百万円（前年同四半期比51.4％増）、売上高営業利益率は8.2％となりました。」
製造原価の低減と販売諸経費の抑制を進めた結果、営業利益は前年同四半期比51.4％増、営業利益率は8.2％となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上高の増加に加え、製造原価の低減に取り組んだ結果、177億８千５百万円（前年同四半期比5.8％増）となりました。営業利益につきましては、売上高の増加に加え、販売諸経費の抑制により、32億９千９百万円（前年同四半期比20.4％増）、売上高営業利益率は6.8％となりました。」
製造原価の低減と販売諸経費の抑制により、売上総利益は前年同四半期比5.8％増、営業利益は20.4％増、営業利益率は6.8％となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、コスト面におきましては、資材の値上げはあったものの、製造原価の低減に取り組んだ結果、売上総利益は691億２千４百万円（前連結会計年度比1.9％増）となり、営業利益は、販売諸経費の増加により、118億１百万円（前連結会計年度比4.4％減）、売上高営業利益率は6.1％となりました。」
資材値上げと販売諸経費増加の影響を受けながら、製造原価の低減を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益につきましては、資材の値上げ等により、529億円（前年同四半期比0.4％減）となりました。営業利益につきましては、主に販売諸経費の増加により、102億１千８百万円（前年同四半期比13.4％減）となり、売上高営業利益率は7.0％となりました。」
資材値上げと販売諸経費の増加が引き続き利益を押し下げており、コスト低減・経費抑制テーマに関連する収益面の負担を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上高の減少及び資材の値上げ等により、334億９千２百万円（前年同四半期比1.6％減）となりました。営業利益につきましては、主に販売諸経費の増加により、54億８千５百万円（前年同四半期比18.5％減）となり、売上高営業利益率は5.9％となりました。」
資材値上げと販売諸経費の増加が引き続き利益を押し下げており、コスト低減・経費抑制のテーマに対する費用面の負担が継続している。 - FY2019-Q1費用増加が顕在化有価証券報告書
「売上総利益につきましては、売上高の減少及び資材の値上げ等により、168億１千２百万円（前年同四半期比3.0％減）となりました。営業利益につきましては、主に販売諸経費の増加により、27億３千９百万円（前年同四半期比24.0％減）となり、売上高営業利益率は5.9％となりました。」
資材値上げと販売諸経費の増加が利益を押し下げ、従来のコスト低減・経費抑制テーマに対する費用面の悪化が実績として表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、コスト面におきましては、製造原価の低減に取り組んだ結果、売上総利益は678億５千９百万円（前連結会計年度比1.6％増）となり、営業利益は、販売諸経費の抑制により123億４千１百万円（同0.5％増）、売上高営業利益率は6.6％となりました。」
製造原価の低減と販売諸経費の抑制を収益改善策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、コスト面におきましては、製造原価の低減に取り組んだ結果、売上総利益は667億８千６百万円（前連結会計年度比1.0%増）となりましたが、販売諸経費の増加により営業利益は122億８千５百万円（前連結会計年度比6.0％減）、売上高営業利益率は6.7％となりました。」
製造原価の低減を継続している一方、販売諸経費の増加により営業利益は減少している。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方、コスト面におきましては、製造原価の低減、販売諸経費の削減など収益の改善に取り組んだ結果、売上総利益は660億６千１百万円（前連結会計年度比2.0％増）となり、営業利益は129億７千３百万円（前連結会計年度比3.2％増）、売上高営業利益率は7.2％となりました。」
製造原価と販売諸経費の削減を収益改善の手段として記載している。