松風（7979）・リスク再定義
子会社株式の減損
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
4記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
関係会社株式の実質価額低下による評価損30社が書いているテーマ・逆風30社・追い風0社
松風がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。13社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「(7) 投資資産・子会社株式の減損リスク」
従来の市場性株式、子会社株式、持分法適用関連会社に関する減損リスクを、投資資産・子会社株式の価値下落や業績悪化という統合的な項目に再整理した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、資本業務提携により持分法適用関連会社１社を有しております。取得原価は、将来事業計画に基づき算定しており、評価基準は原価法によっております。」
従来の子会社株式の減損リスクに加え、持分法適用関連会社の業績・財政状態悪化が投資価値や業績に影響するリスクとして記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「財政状態の悪化等により実質価額が著しく下落した場合、子会社株式の減損処理を余儀なくされ」
子会社の財政状態悪化や実質価額下落に伴う減損リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「財政状態の悪化等により実質価額が著しく下落した場合、子会社株式の減損処理を余儀なくされ」
子会社の財政状態悪化や実質価額下落に伴う減損処理の可能性を示している。