象印マホービン（7965）・リスク削除
米中貿易摩擦の激化懸念
FY2018-Q3に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
7記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
米中摩擦・新型コロナウイルスによる世界経済の不確実性44社が書いているテーマ・逆風45社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。36社中13社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている44社のうち14社を表示しています。上の文は44社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書
「海外ではＥコマース向けが好調な北米や、中国、東南アジアなどで前年実績を上回りました。」
本ファイリングでは米中貿易摩擦は世界経済の不確実性要因として名指しされず、海外主要地域の販売増加が記載された。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、米中貿易摩擦の長期化や新型コロナウィルス感染症の影響による経済の下振れリスクなど世界経済の不確実性の影響もあり、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
米中貿易摩擦が長期化するリスクとして記載され、さらに新型コロナウイルス感染症による経済下振れリスクが加わった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、中国経済の減速や米中貿易摩擦の激化、中東情勢の緊迫化が懸念されるなど世界経済の不確実性の影響もあり、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
中国経済の減速と米中貿易摩擦の激化懸念が、世界経済の不確実性要因として引き続き記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、中国経済の減速や米国の通商政策による貿易摩擦の激化が懸念されるなど世界経済の不確実性の影響もあり、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
中国経済の減速と米国の通商政策による貿易摩擦の激化懸念が、引き続き世界経済の不確実性要因として記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、中国経済の減速や米国の通商政策による貿易摩擦の激化が懸念されるなど世界経済の不確実性の影響もあり、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
中国経済の減速と米国の通商政策による貿易摩擦の激化懸念が、世界経済の不確実性の要因として引き続き記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、中国を始めとするアジア新興国等の経済の先行きや米国の通商政策による貿易摩擦の激化懸念などによる世界経済の不確実性の影響もあり、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
米国の通商政策による貿易摩擦の激化懸念が、世界経済の不確実性の要因として引き続き記載された。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「しかしながら、中国を始めとするアジア新興国等の経済の先行きや米中貿易摩擦の激化懸念などによる世界経済の不確実性の影響もあり、依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
米中貿易摩擦の激化懸念が、世界経済の不確実性と先行き不透明感の新たな要因として初めて明示された。