IFRS第16号「リース」の適用
FY2019-Q2に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ピジョンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「(2）適用予定日 2028年12月期の期首から適用予定であります。 (3）当該会計基準等の適用による影響 「リースに関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
従来のIFRS第16号適用に加え、日本基準の新リース会計基準を2028年12月期首から適用する予定を示した。影響額は評価中としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第１四半期連結会計期間の期首より、日本基準を採用する当社及び国内子会社、並びに米国基準を適用する米国子会社を除き、IFRS第16号「リース」を適用しております。これにより、借手は原則すべてのリースについて資産及び負債を認識することと致しました。」
対象会社におけるIFRS第16号の適用と、借手のリース資産・負債認識を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第１四半期連結会計期間の期首より、日本基準を採用する当社及び国内子会社、並びに米国基準を適用する米国子会社を除き、IFRS第16号「リース」を適用しております。これにより、借手は原則すべてのリースについて資産及び負債を認識することと致しました。」
対象会社におけるIFRS第16号の適用と、借手のリース資産・負債認識を継続している。影響は軽微としている。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間の期首より、日本基準を採用する当社及び国内子会社、並びに米国基準を適用する米国子会社を除き、IFRS第16号「リース」を適用しております。これにより、借手は原則すべてのリースについて資産及び負債を認識することといたしました。なお、本基準の適用による当社グループの財政状態及び経営成績に与える影響は軽微であります。」
日本基準適用会社、国内子会社、米国基準適用の米国子会社を除くグループについて、当第1四半期連結会計期間の期首からIFRS第16号を適用した。借手のリース資産・負債を原則認識する処理へ変更し、財政状態・経営成績への影響は軽微としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度の期首より、日本基準を採用する当社及び国内子会社、並びに米国基準を適用する米国子会社を除き、IFRS第16号「リース」を適用しております。これにより、借手は原則すべてのリースについて資産及び負債を認識することと致しました。」
対象会社におけるIFRS第16号の適用を継続している。