総資産の圧縮と資本効率の向上
FY2016に初出。34回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026総資産増加・加賀工場投資進行有価証券報告書
「当事業年度末における財政状態は、総資産は486億３百万円となり、前事業年度末と比較して18億47百万円の増加となりました。」
総資産は前事業年度末比18億47百万円増加した。固定資産は59億80百万円増加し、加賀工場2号棟建設に伴う建設仮勘定は54億41百万円増加した。 - 2026-04-27その他決算説明資料
「新工場建設に向けた投資により有形固定資産が増加、一方で支払等により現預金が減少。純資産の増加により総資産は前期末比18億円増加」
新工場建設投資により有形固定資産が増加し、総資産は前期末比18億円増加した。 - FY2026-H1総資産微減・固定資産増加有価証券報告書
「当中間会計期間の末日における財政状態は、総資産は465億22百万円となり、前事業年度末と比較して２億33百万円の減少となりました。資産の部では、流動資産は278億45百万円となり、前事業年度末と比較して34億76百万円の減少となりました。固定資産は186億76百万円となり、前事業年度末と比較して32億42百万円の増加となりました。これは主に、加賀工場２号棟（仮称）建設工事等に伴う建設仮勘定29億91百万円の計上による有形固定資産32億２百万円等の増加等によるものであります。」
総資産は前事業年度末比２億33百万円減少した一方、固定資産は32億42百万円増加した。流動資産の減少を上回る固定資産増加の主因として、加賀工場２号棟（仮称）の建設仮勘定29億91百万円を記載している。 - FY2025総資産減少・固定資産増加有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は467億56百万円となり、前事業年度末より６億99百万円の減少となりました。これは主に、現金及び預金９億25百万円、受取手形６億69百万円等の減少と、契約資産１億48百万円等の増加による流動資産の減少12億17百万円及び有形固定資産４億93百万円等の増加による固定資産の増加５億17百万円によるものであります。」
総資産は前事業年度末比6億99百万円減少し、流動資産の減少が有形固定資産等の増加を上回った。 - FY2025-H1総資産減少・売上債権減少有価証券報告書
「当中間会計期間の末日における財政状態は、総資産は458億86百万円となり、前事業年度末と比較して15億69百万円の減少となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産20億22百万円、電子記録債権３億67百万円等の減少と、現金及び預金３億61百万円等の増加によるものであります。」
前事業年度末の総資産474億55百万円から15億69百万円減少した。主因として売上債権・電子記録債権の減少を挙げている。 - FY2024総資産増加幅拡大有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は474億55百万円となり、前事業年度末より26億94百万円の増加となりました。／当事業年度におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比26億94百万円増の474億55百万円となり、従来の圧縮方針に対して増加幅が拡大した。一方、内部留保を充実させながら運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針は継続している。 - FY2024-Q3総資産微増有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は448億43百万円となり、前事業年度末と比較して82百万円の増加となりました。」
総資産は前事業年度末比82百万円増の448億43百万円となり、減少ではなく微増となった。 - FY2024-Q2総資産減少・資金配分継続有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は444億56百万円となり、前事業年度末と比較して３億４百万円の減少となりました。／当第２四半期累計期間におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比3億4百万円減少した。内部留保を充実させながら、運転資金、設備投資、株主還元へ資金を配分する方針を継続している。 - FY2024-Q1総資産減少・配当支払有価証券報告書
「当第１四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は439億21百万円となり、前事業年度末と比較して８億39百万円の減少となりました。／これは主に、剰余金の配当５億20百万円の支払と四半期純利益３億36百万円の計上による利益剰余金１億84百万円等の減少によるものであります。」
総資産は前事業年度末の447億60百万円から439億21百万円へ8億39百万円減少した。利益剰余金では、配当5億20百万円の支払い等により1億84百万円減少している。 - FY2023総資産増加・資金配分継続有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は447億60百万円となり、前事業年度末より26億17百万円の増加となりました。／内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比26億17百万円増加し、従来の圧縮方針に対して増加となった。内部留保を充実させつつ、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針は継続している。 - FY2023-Q3総資産減少幅縮小有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は418億48百万円となり、前事業年度末と比較して２億94百万円の減少となりました。」
総資産は前事業年度末比2億94百万円減少した。前四半期までの総資産減少傾向は続いているが、今回は減少幅が前第2四半期累計期間の5億43百万円から縮小している。 - FY2023-Q2総資産減少・資金配分継続有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は415億99百万円となり、前事業年度末と比較して５億43百万円の減少となりました。／当第２四半期累計期間におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比5億43百万円減少した。内部留保を充実させながら、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針も継続している。 - FY2023-Q1総資産減少・配当支払有価証券報告書
「当第１四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は416億86百万円となり、前事業年度末と比較して４億56百万円の減少となりました。／2022年６月23日定時株主総会／普通株式／425／45.00／2022年３月31日／2022年６月24日／利益剰余金」
総資産は前事業年度末の421億43百万円から4億56百万円減少した。また、利益剰余金を原資とする1株当たり45円、総額425百万円の配当を実施している。 - FY2022総資産増加・資金配分継続有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は421億43百万円となり、前事業年度末より５億85百万円の増加となりました。／当事業年度におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比5億85百万円増加した。内部留保を充実させながら、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針を継続している。 - FY2022-Q3総資産減少有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は407億71百万円となり、前事業年度末と比較して７億85百万円の減少となりました。」
総資産は407億71百万円となり、前事業年度末比7億85百万円減少した。総資産圧縮施策との因果関係は明示されていない。 - FY2022-Q2総資産減少・資金配分継続有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は412億54百万円となり、前事業年度末と比較して３億３百万円の減少となりました。／当第２四半期累計期間におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比3億3百万円減少した。内部留保を充実させながら、運転資金、設備投資、株主還元へ資金を配分する方針も継続している。 - FY2022-Q1総資産減少・配当支払有価証券報告書
「当第１四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は410億３百万円となり、前事業年度末と比較して５億54百万円の減少となりました。」
総資産は2021年3月期末の415億57百万円から5億54百万円減少し、410億3百万円となった。 - FY2021総資産増加・資金配分継続有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は415億57百万円となり、前事業年度末より２億５百万円の増加となりました。／当事業年度におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比2億5百万円増加し、従来の圧縮方針に対して増加となった。一方、内部留保を充実させながら運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針は継続している。 - FY2021-Q3総資産減少幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は395億41百万円となり、前事業年度末と比較して18億９百万円の減少となりました。」
総資産は395億41百万円となり、前事業年度末比18億9百万円減少した。前四半期末時点の前事業年度末比17億92百万円減少から、減少幅がやや拡大している。 - FY2021-Q2総資産減少・資金配分継続有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は395億59百万円となり、前事業年度末と比較して17億92百万円の減少となりました。／当第２四半期累計期間におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比17億92百万円減少した。内部留保を充実させつつ、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針も継続している。 - FY2021-Q1総資産減少有価証券報告書
「当第１四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は397億４百万円となり、前事業年度末と比較して16億46百万円の減少となりました。」
前事業年度末の総資産413億51百万円から、当第1四半期末には397億4百万円へ16億46百万円減少した。 - FY2020総資産増加・資金配分継続有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は413億51百万円となり、前事業年度末より20億51百万円の増加となりました。／当事業年度におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比20億51百万円増加し、従来の圧縮方針に対して増加が続いた。一方、内部留保を充実させつつ、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針は継続している。 - FY2020-Q3総資産減少有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は391億24百万円となり、前事業年度末と比較して１億76百万円の減少となりました。」
総資産は391億24百万円となり、前事業年度末比1億76百万円減少した。内訳として受取手形及び売掛金は10億99百万円減少し、現金及び預金、電子記録債権、たな卸資産は増加している。 - FY2020-Q2総資産微減・資金配分継続有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は392億94百万円となり、前事業年度末と比較して５百万円の減少となりました。／当第２四半期累計期間におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比5百万円減の392億94百万円と、ほぼ横ばいとなった。内部留保を充実させながら、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針を継続している。 - FY2020-Q1総資産減少有価証券報告書
「当第１四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は382億56百万円となり、前事業年度末と比較して10億44百万円の減少となりました。」
総資産は前事業年度末の393億円から10億44百万円減少した。総資産圧縮施策との因果関係は記載されていない。 - FY2019総資産増加・資金配分継続有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は393億円となり、前事業年度末より25億53百万円の増加となりました。／当事業年度におけるキャッシュ・フローにつきましては、内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比25億53百万円増加し、従来の圧縮傾向から反転した。一方、内部留保を充実させつつ、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を配分する方針は継続している。 - FY2019-Q3総資産減少幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は364億44百万円となり、前事業年度末と比較して３億２百万円の減少となりました。」
総資産は前事業年度末比3億2百万円減少し、前回の第2四半期末時点の1億97百万円減少から減少幅が拡大した。総資産圧縮施策との因果関係は記載されていない。 - FY2019-Q2総資産減少・資金充当有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は365億49百万円となり、前事業年度末と比較して１億97百万円の減少となりました。／内部留保の充実を図りつつ、運転資金、設備投資、株主還元等へ資金を充当しております。」
総資産は前事業年度末比1億97百万円減少した。また、内部留保を充実させながら、運転資金・設備投資・株主還元へ資金を充当する資金配分を記載している。 - FY2019-Q1総資産減少有価証券報告書
「当第１四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は360億99百万円となり、前事業年度末と比較して６億47百万円の減少となりました。」
前事業年度末に総資産が増加したとの記載から転じ、当第1四半期末の総資産は前事業年度末比6億47百万円減少した。受取手形及び売掛金の減少などの内訳は示されているが、総資産圧縮施策との因果関係は記載されていない。 - FY2018総資産増加有価証券報告書
「当事業年度末における資産総額は367億47百万円となり、前事業年度末より14億45百万円の増加となりました。」
前回までの総資産減少の記載から転じ、当事業年度末の総資産は前事業年度末比14億45百万円増加した。 - FY2018-Q3総資産減少幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は347億13百万円となり、前事業年度末と比較して５億88百万円の減少となりました。」
総資産は前事業年度末比で5億88百万円減少し、前回記載の第2四半期末時点の1億6百万円減少から減少幅が拡大した。総資産圧縮施策との因果関係は記載されていない。 - FY2018-Q2総資産微減有価証券報告書
「当第２四半期会計期間の末日における財政状態は、総資産は351億95百万円となり、前事業年度末と比較して１億６百万円の減少となりました。」
総資産は前事業年度末比で1億6百万円減少した。総資産圧縮の方針との因果関係や、借入金返済・棚卸資産圧縮によるものとの説明は本 filing ではない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、利益増とともに総資産の圧縮を目指し、借入金返済、支払手形廃止、原材料、製品在庫等棚卸資産の圧縮等を実施してまいりました。」
利益増加と並行して借入金返済や棚卸資産圧縮を行う方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、利益増とともに総資産の圧縮を目指し、借入金返済、支払手形廃止、原材料、製品在庫等棚卸資産の圧縮等を実施してまいりました。」
利益増加と並行して、借入金返済や在庫圧縮などにより総資産を抑制する方針を示している。