Komori
JSP(7942)・目標前進

発泡ポリプロピレンに次ぐ第2の柱の構築

FY2016に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

15記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017再定義FY2018 – FY2020再掲FY2021-Q1 – FY2024-Q32016: 120162017: 120172018: 120182019: 020192020: 320202021: 320212022: 220222023: 220232024: 120242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
発泡ポリプロピレンに次ぐ第2の事業柱の構築1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「欧州における射出成形事業のグループ会社2社が完全子会社となり、両社の技術力と販売ネットワークを最大限に活用し、当社グループの更なる企業価値向上を推進しております。また、OROUS(*3)およびイシリアル(*4)の新製品については、市場開拓を積極的に推進しております。」

    EPP・ARPROに次ぐ事業領域について、欧州射出成形会社2社の完全子会社化と新製品の市場開拓を報告している。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと明記している。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないと明記している。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  8. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  9. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  10. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  11. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    EPPに次ぐ第2の柱や新規事業領域の構築を含む既存の経営戦略について、重要な変更がないとされている。
  12. FY2020後退有価証券報告書

    「② 新たな事業の創出が未達であること」

    第63期中期計画の達成が困難な理由として、新たな事業の創出未達を明示しており、第2の柱・新規事業領域の構築に関する進展が弱まっている。
  13. FY2018再定義有価証券報告書

    「自動車部品分野、建築住宅断熱材分野、フラットパネルディスプレイ関連保護材分野、新たな事業領域(新規事業創出及びM&Aとして売上高30,000百万円規模を目指します)の4つの成長エンジンを、今後10年における進むべき事業領域として位置付けました。」

    EPPに次ぐ第2の柱という従来の表現から、4つの成長エンジンと新規事業創出・M&Aを含む事業領域拡大へ、成長の枠組みを組み替えている。
  14. FY2017再掲有価証券報告書

    「海外事業では「EPPの拠点拡大と能力増強」に加え、EPPに次ぐ第2の柱を創出し各拠点の事業基盤を強化すること」

    EPPの拡大に加えて、第2の事業柱を創出する方針を中期計画の具体的施策として再掲している。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「一方、海外では、自動車部品、緩衝材等に使用されている発泡ポリプロピレン「ピーブロック」を各地域で生産・販売し、需要増加に対してタイムリーな供給拠点の拡大を継続していますが、更なる事業基盤の安定・強化を図るために、同製品に次ぐ第2の柱の構築は不可欠であるとの認識を持っています。」

    既存のピーブロック事業を拡大する一方で、依存度を下げる第2の事業柱の構築を課題としている。
一緒に動いた変遷

「有望テーマの絞り込みと早期事業化」は、この変遷が動いた15回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3★1
  1. ★この変遷
  2. 1有望テーマの絞り込みと早期事業化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
JSPの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
発泡ポリプロピレンに次ぐ第2の柱の構築|JSP(7942)の変遷 | Komori