JSP（7942）・施策再掲
研究開発・新規事業への内部留保配分
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-04-30。
5記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
内部留保による製品・技術・生産能力への投資98社が書いているテーマ・逆風0社・追い風98社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに58社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている98社のうち14社を表示しています。上の文は98社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-04-30再掲決算
「内部留保資金につきましては、収益性強化を目的とした戦略的投資や、今後の新製品、新技術への研究開発投資及び企業体質の強化に充当してまいります。」
内部留保を戦略的投資、研究開発、企業体質強化に充当する考えを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、財務体質の強化とともに、今後の新製品、新技術への研究開発投資や新規事業展開のための設備投資に充当してまいります。」
内部留保を財務体質の強化、新製品・新技術の研究開発、新規事業の設備投資に充当する考えを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、財務体質の強化とともに、今後の新製品、新技術への研究開発投資や新規事業展開のための設備投資に充当してまいります。」
内部留保を財務体質の強化、新製品・新技術の研究開発、新規事業の設備投資に充当する考えを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、財務体質の強化とともに、今後の新製品、新技術への研究開発投資や新規事業展開のための設備投資に充当してまいります。」
内部留保を財務体質の強化、新製品・新技術の研究開発、新規事業の設備投資に配分する考えを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、財務体質の強化とともに、今後の新製品、新技術への研究開発投資や新規事業展開のための設備投資に充当してまいります。」
内部留保を財務体質の強化だけでなく、新製品・新技術の研究開発と新規事業の設備投資に配分する考えを示している。