サイン需要拡大と受注競争激化の併存
FY2016に初出。35回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
研創がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026建築関係売上の通期構成更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 5,603,854千円 6,159,451千円 製品売上（その他） 150,545千円 147,828千円 材料売上 114,394千円 104,406千円 顧客との契約から生じる収益 5,868,794千円 6,411,686千円」
通期の建築関係製品売上は前年度の56億03百万円から61億59百万円へ増加し、その他製品売上は1億47百万円となった。建築関係需要への依存状況を更新している。 - FY2025建築関係売上の通期構成更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 5,603,854千円 製品売上（その他） 150,545千円 材料売上 114,394千円 顧客との契約から生じる収益 5,868,794千円」
通期の建築関係製品売上は56億03百万円、その他製品売上は1億50百万円となり、建築関係需要への依存状況を更新している。 - FY2025-H1建築関係売上の中間期構成更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 2,446,916 2,437,811 製品売上（その他） 248,155 77,695 材料売上 46,990 53,241 顧客との契約から生じる収益 2,742,061 2,568,749」
当中間会計期間の製品売上のうち建築関係は24億37百万円、その他は77百万円、材料売上は53百万円となり、建築関係売上の構成を更新している。 - FY2024建築関係売上の通期構成更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 5,406,819千円 製品売上（その他） 378,780千円 材料売上 102,772千円 顧客との契約から生じる収益 5,888,372千円」
通期の建築関係製品売上は54億06百万円、その他製品売上は3億78百万円となり、建築関係需要への依存状況を更新している。建築業界以外の需要取り込みによる影響軽減にも言及している。 - FY2024-Q3建築関係売上の構成を更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 3,761,373 3,771,462 製品売上（その他） 396,507 326,154 材料売上 101,108 72,615 顧客との契約から生じる収益 4,258,988 4,170,232」
当第3四半期累計期間の製品売上のうち、建築関係は37億71百万円、その他は3億26百万円、材料売上は72百万円となり、建築関係売上の規模を更新している。 - FY2024-Q2建築関係売上の構成更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 2,363,852 2,446,916 製品売上（その他） 258,672 248,155 材料売上 69,122 46,990 顧客との契約から生じる収益 2,691,646 2,742,061」
当第2四半期累計期間の製品売上のうち、建築関係は24億46百万円、その他は2億48百万円、材料売上は46百万円となり、建築関係売上の規模を更新している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方、当社の経営成績に影響を及ぼす建築動向も、依然として全国的な都市再開発などの継続が確認されるものの、海外経済の動向や為替・物価変動等が国内企業の設備投資意欲に影響を及ぼすことが懸念され、予断を許さない状況が続いております。」
建築需要環境について設備投資意欲への下押し懸念を継続して記載している。収益認識関係では、当第1四半期の建築関係製品売上を1,212,989千円と開示している。 - FY2023建築関係売上の通期構成を更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係）5,349,503千円 製品売上（その他）533,618千円 材料売上137,139千円 顧客との契約から生じる収益6,020,260千円」
通期の製品売上のうち建築関係が53億49百万円、その他が5億33百万円となり、建築関係需要への依存状況を更新している。 - FY2023-Q3建築関係売上の構成を更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 3,362,841 3,761,373 製品売上（その他） 271,058 396,507 材料売上 85,065 101,108 顧客との契約から生じる収益 3,718,965 4,258,988」
当第3四半期累計期間の製品売上のうち、建築関係は37億61百万円、その他は3億96百万円、材料売上は1億01百万円となり、建築関係売上の規模を更新している。 - FY2023-Q2建築関係売上の構成を更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 2,143,709 2,363,852 製品売上（その他） 152,427 258,672 材料売上 48,888 69,122 顧客との契約から生じる収益 2,345,024 2,691,646」
当第2四半期累計期間の製品売上のうち、建築関係は23億63百万円、その他は2億58百万円、材料売上は69百万円となり、建築関係売上の規模を更新している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、当社の経営成績に影響を及ぼす建築動向も、全国的な都市再開発などの継続は確認されるものの、国際情勢や為替相場の変動による国内景気の下押しリスクが懸念され、資材価格の上昇に伴って採算面での厳しい状況が予想されるなど、予断を許さない状況が続いております。」
全国的な都市再開発の継続を認識しつつ、建築需要を左右する国内景気について下押しリスクと採算面の厳しさを記載している。受注競争そのものに関する新たな記載はない。 - FY2022建築関係売上の通期構成を数値化有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 4,883,390千円 製品売上（その他） 386,348千円 材料売上 131,869千円 顧客との契約から生じる収益 5,401,608千円」
収益認識関係の開示で、通期の製品売上のうち建築関係が48億83百万円、その他が3億86百万円であることを示し、建築関係需要への依存を数値化している。 - FY2022-Q3建築関係売上の構成を更新有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 3,362,841 製品売上（その他） 271,058 材料売上 85,065 合 計 3,718,965」
当第3四半期累計期間の収益内訳として、製品売上のうち建築関係が33億62百万円、その他が2億71百万円、材料売上が85百万円であることを示している。 - FY2022-Q2建築関係売上の構成を数値化有価証券報告書
「製品売上（建築関係） 2,143,709 製品売上（その他） 152,427 材料売上 48,888 合 計 2,345,024」
収益認識関係の開示で、当第2四半期累計期間の製品売上の内訳として建築関係21億43百万円、その他1億52百万円、材料売上48百万円を示し、建築関係売上の規模を具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社の経営成績に影響を及ぼす建築動向も、全国的な都市再開発などの継続は確認されるものの、感染拡大の長期化に伴い、実際には建設工事の一時中断・延期あるいは設備投資計画の見直し等も発生し、予断を許さない状況が続いております。」
都市再開発の継続を認識しつつ、建設工事の中断・延期や設備投資計画の見直しが発生しているとして、建築需要環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社業績に影響を及ぼす建築業界におきましても、全国的な都市再開発などの継続は確認されるものの、感染拡大と長期化に伴い、建設工事の一時中断・延期あるいは計画そのものの中止等も発生いたしました。」
建築需要について、都市再開発の継続を認識しつつも、工事中断・延期・計画中止が発生したことにより、需要環境の不確実性を具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社の経営成績に影響を及ぼす建築動向も、先行き不透明感が増しております。」
建築需要環境について先行き不透明感が続いていると記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社の経営成績に影響を与える建築動向は、一部建築現場での工事中断・延期などの影響もあり、先行き不透明感が増しております。」
建築需要環境について、一部建築現場で工事中断・延期が発生し、先行き不透明感が増したと記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社の経営成績に影響を与える建築動向は、一部の建築現場で工事が一時中断されるなどの影響もあり、先行き不透明感が増しております。」
建築需要環境について、一部建築現場の工事一時中断により先行き不透明感が増したと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社は建築物の内外に用いるサイン製品の製造・販売を主たる事業としており、民間非住宅建築投資動向の影響を受けております。また、当社製品は個別受注生産であるため、将来の需要予測に基づいて在庫を抱えることもできず、生産能力との比較で需要が上回る場合には売上逸失というリスクがあり、逆に需要が下回る場合には固定費増による利益喪失リスクが発生します。」
建築投資への依存と、個別受注生産による需要と生産能力の不一致リスクを具体化している。建築投資関連の需要割合が「圧倒的に多い」とも記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社の経営成績に影響を与える建築動向も、引き続き堅調に推移しました。」
当社の経営成績に影響する建築動向が引き続き堅調であると記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社の経営成績に影響を与える建築動向も、引き続き堅調に推移しました。」
当社業績に影響する建築動向が引き続き堅調であると記載しており、需要環境に関する認識を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、当社経営成績に影響を与える建築動向も、民間非住宅建築投資等を中心に引き続き堅調に推移しました。」
民間非住宅建築投資等を中心に建築動向は引き続き堅調と記載しており、需要環境に関する認識を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社業績に影響を与える建築動向も、民間非住宅建築投資等を中心に引き続き堅調に推移しました。」
民間非住宅建築投資等を中心に建築動向は引き続き堅調と記載しており、需要環境に関する認識を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社業績に影響を与える建築動向は、民間非住宅建築投資等を中心に引き続き堅調に推移しました。」
民間非住宅建築投資等を中心に建築動向は引き続き堅調と記載しており、需要環境に関する認識を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社業績に影響を与える建築動向は、民間非住宅建築投資等は依然として堅調に推移しました。」
民間非住宅建築投資等は依然として堅調と記載しており、建築需要環境に関する認識を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、当社業績に影響を与える建築動向は、民間非住宅建築投資等の伸び率は鈍化しているものの、依然として堅調に推移しました。」
建築投資動向について、伸び率の鈍化と依然として堅調であることを併記している。受注競争についての新たな記載はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社業績に影響を与える建築動向は、民間非住宅建築投資等の伸び率が鈍化しているものの、依然として堅調に推移しました。」
民間非住宅建築投資等の伸び率は鈍化しているものの、建築動向は依然として堅調と記載している。受注競争についての新たな記載はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社業績に影響を与える建築動向は、民間非住宅建築投資等の伸び率は鈍化しているものの、依然として堅調に推移しました。」
民間非住宅建築投資等の伸び率は鈍化しているものの、建築動向は依然として堅調と記載している。受注競争についての新たな記載はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、当社業績に影響を与える建築動向は、民間非住宅建築投資等の伸び率に陰りが見え始め、横ばい状態で推移いたしました。」
建築投資動向は横ばい状態で推移したとし、需要環境に関する従来の認識を継続している。受注競争について新たな記載はない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「今後のサイン業界におきましても、建築投資拡大に伴ってサイン需要が高まる一方、受注競争は更に厳しさを増すものと想定しております。」
サイン需要の拡大と併せて、受注競争が従来以上に厳しくなるとの見通しを示している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「一方、国内経済は、所得・雇用の改善によって緩やかな景気回復が続いておりますが、当社業績に影響を与える建築動向は、民間非住宅建築投資等の伸び率に陰りが見え始めるなど、横ばい状態に近づきつつあります。」
これまで堅調としていた建築投資動向について、民間非住宅建築投資等の伸び率に陰りが見え始め、横ばい状態に近づいていると記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、国内経済は所得・雇用の改善により緩やかな景気回復が続いており、当社業績に影響を与える建築投資動向も引き続き堅調に推移いたしました。」
国内の建築投資動向が引き続き堅調であるとし、建築需要を取り巻く環境を肯定的に記載している。受注競争についての新たな記載はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方、当社を取り巻く業界動向は、当社業績に影響を与える建築投資動向が、引き続き堅調に推移いたしました。」
建築投資動向が引き続き堅調であるとし、建築需要の拡大を業績の背景としている。受注競争について新たな記載はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後のサイン業界は、平成32年の東京オリンピック開催に向け、首都圏を中心に建築投資の拡大が進むにつれてサインの需要が高まる一方で、受注競争も厳しさを増すものと想定しております。」
平成32年の東京オリンピックに向けた需要拡大を見込む一方、受注競争の激化を想定している。