東京地区の再開発・運用に伴う損益変動
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022顕在化有価証券報告書
「土地開発関連費用 30」
再開発に伴う土地開発関連費用30百万円が特別損失として計上され、再開発に伴う損益変動が当期にも発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「土地開発関連費用 18」
当第１四半期連結累計期間に土地開発関連費用18百万円が特別損失として計上され、再開発に伴う損益変動が発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「土地開発関連費用 124」
なんば地区等の再開発に伴う土地開発関連費用124百万円が特別損失として計上され、再開発に伴う損益変動が当期にも発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「土地開発関連費用 108」
なんば地区の開発準備に伴う土地開発関連費用108百万円が特別損失として計上され、再開発に伴う損益変動が当四半期にも発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「同地区の残地についても新規事業の着手に向け、埋蔵文化財の発掘調査を行いました。」
大阪市浪速区なんば地区の開発準備に伴い、土地開発関連費用49百万円が特別損失に計上され、再開発に伴う損益変動が当四半期にも発生した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「同地区の残地についても新規事業の着手に向け、埋蔵文化財の発掘調査を開始いたしました。」
なんば地区の開発準備として埋蔵文化財の発掘調査が開始され、四半期連結損益計算書には土地開発関連費用25百万円が特別損失として計上された。再開発に伴う特別損失が当四半期にも発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループは、東京と大阪の皮革製造工場の跡地の再開発を進めております。いずれも土地整備等は完了し、暫定利用も含めほぼ順調に運用されている状況であります。今後も再開発計画の達成また完了を目指し、鋭意この開発事業を推進してまいりますが、不動産開発事業であることから想定外の多額の特別損失や特別利益を計上など当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
なんば地区の開発準備に伴う埋蔵文化財調査費用110百万円が特別損失に計上され、再開発に伴う損益変動が実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その準備作業として埋蔵文化財調査に着手し、その概算額を特別損失に計上しております。」
なんば地区の開発準備に伴う土地開発関連費用110百万円が特別損失として計上され、再開発に伴う特別損失が実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後も再開発計画の達成また完了を目指し、鋭意この開発事業を推進して参りますが、不動産開発事業であることから想定外の多額の特別損失や特別利益を計上する可能性があります。」
東京・大阪の再開発を進める一方、不動産開発に伴う多額の特別損益の可能性を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後も再開発計画の達成また完了を目指し、鋭意この開発事業を推進して参りますが、不動産開発事業であることから想定外の多額の特別損失や特別利益を計上する可能性があります。」
東京・大阪の再開発を進める一方、不動産開発に伴う多額の特別損益の可能性を引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、東京と大阪の皮革製造工場の跡地の再開発を進めています。いずれも土地整備等は完了し、暫定利用も含めほぼ順調に運用されている状況であります。今後も再開発計画の達成また完了を目指し、鋭意この開発事業を推進して参りますが、不動産開発事業であることから想定外の多額の特別損失や特別利益を計上する可能性があります。」
土地整備・暫定利用はほぼ順調としつつ、再開発の推進・完了過程で多額の特別損益が発生する可能性を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に東京地区の更なる開発の推進または運用局面で多額の特別損失や特別利益を計上する可能性があります。」
東京・大阪の工場跡地開発について、開発推進または運用局面で特別損益が発生する可能性を示している。