TOPPANホールディングス（7911）・施策前進
教育分野におけるＩＣＴ学習支援サービス
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2018-Q3。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
教育機関向けICT事業の拡大9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような市場環境のなか、デジタル教材の企画から販売までを行う企業との資本業務提携など、デジタルコンテンツ開発の取り組みを強化しています。」
デジタル教材の企画・販売企業との資本業務提携により、教育分野のデジタルコンテンツ開発を具体的に強化した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一方で、ＩＣＴ教材の企画から販売までを行う企業と資本業務提携契約を締結するなど、デジタルコンテンツ開発の取り組みを強化しています。」
ICT教材の企画・販売企業との資本業務提携により、教育分野のデジタルコンテンツ開発を具体的に進めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、ＩＣＴを活用し、内発的・外発的動機付けにより、努力する力の醸成や学力向上につなげる学習支援サービスの提供などにより、教育現場の情報化対応と21世紀にふさわしい学びの場作りを支援し、日本を支える人材の育成に貢献してまいります。」
ICTを活用した学習支援サービスを、教育・文化交流領域の継続施策として位置付けている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「専務取締役 全社営業、広報本部、教育ICT事業開発本部担当 前田幸夫 平成28年9月1日」
教育ICT事業開発本部の担当を専務取締役に追加する役職変更を行った。 - FY2016初出有価証券報告書
「教育分野においては、ＩＣＴの特徴を最大限に活用し学力向上や努力する力の醸成をサポートする学習支援サービスの提供などにより、教育現場の情報化対応と21世紀にふさわしい学びの場作りを支援し」
教育ＩＣＴ事業開発本部の担当も置かれ、教育現場の情報化を事業機会としている。