ESG（サステナビリティ）を経営戦略に統合
FY2022に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに72社。
- FY2026前進有価証券報告書
「シナリオについては、1.5℃シナリオと４℃シナリオを用いており、政策や市場動向の移行（移行リスク・機会）に関する分析と、気象災害などによる物理的変化（物理リスク・機会）に関する分析を実施しました。」
サステナビリティ経営について、TCFD提言に基づく1.5℃・4℃シナリオ分析を導入し、2030年・2050年を時間軸とする気候変動リスク・機会の定性・定量評価と対応策を開示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「サステナビリティ活動の一環としては、2025年９月、当社グループが目指すサステナビリティの方向性、関連する主な取り組みをステークホルダーの方々にお伝えするための年次レポート「ウッドワン サステナビリティレポート 2025」を公開しました。」
サステナビリティ経営の方針とマテリアリティへの対応事例をまとめた年次レポート2025を2025年9月に公開し、ステークホルダーとのコミュニケーションを具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「さらに、当社のサステナブルな企業活動が社会や自然環境に与えるインパクトを包括的かつ定量的に評価され、2024年９月に株式会社みずほ銀行とのシンジケーション方式による「Mizuhoポジティブ・インパクトファイナンスPRO」の契約を締結しました。」
サステナビリティ経営を、委員会・方針・レポートに加えて、企業活動のインパクトを評価するポジティブ・インパクト・ファイナンス契約へ展開した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは「業界一流のメーカーとして、本業を極め、本業に徹し、一流の商品をお客様にご提供する」との経営理念の下、自然と人が循環共生する持続的な社会と企業の持続的な成長を同時に目指すサステナビリティ経営を推進することを目的として、関連する経営課題の解決に向けた取組みを実施するため、取締役社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置しています。」
サステナビリティ委員会の役割を、重要課題の決定、施策推進、目標進捗管理、取締役会での審議・承認まで含むガバナンス体制として具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2023年11月には「ウッドワン サステナビリティレポート2023」を公開、当社のマテリアリティ（重要課題）に対する考え方、具体的な対応事例を掲載し、さまざまなステークホルダーの方々とのコミュニケーションに努めています。」
サステナビリティを経営戦略に統合する方針を、マテリアリティと対応事例を示すサステナビリティレポートの公開へ具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「持続可能な社会の実現」という世界的な課題に対しては、「人権方針」、「サステナビリティ調達方針」及び「サステナビリティ調達ガイドライン」を制定し、当社ウェブサイトに公表（９月）しました。」
サステナビリティを経営戦略に統合する方針を、人権・調達に関する方針およびガイドラインの制定・公表へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらにサステナビリティに関する取組みを推進するため、2023年３月にサステナビリティ委員会（委員長：代表取締役社長）を設置しました。」
ESGを経営戦略に統合する方針を、代表取締役社長を委員長とするサステナビリティ委員会の設置へ具体化した。 - FY2022初出有価証券報告書
「上記の通り、当社グループの経営戦略の実践は、サステナビリティについての取組でもあります。」
環境・社会・ガバナンスを個別の課題と取組みに整理し、経営戦略の実践自体をサステナビリティへの取り組みと位置付けるESGの枠組みを初めて独立した項目として示している。