事業の繁閑による売上・利益の集中
FY2017に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026下期営業利益集中率72％への更新有価証券報告書
「連結ベースで、下期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上高で53％、営業利益で72％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
下期集中の表現を継続し、過去10年度平均の営業利益集中率を73％から72％へ更新している。 - FY2025下期集中率の更新有価証券報告書
「連結ベースで、下期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上高で53％、営業利益で73％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
従来の第4四半期集中率から下期集中率へ表現を変更し、過去10年度平均で売上高53％、営業利益73％と数値化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、当第１四半期連結累計期間におきましては、厳しい市場環境であることに加えまして、売上高および利益が下半期（特に第４四半期）に集中するビジネスモデルであることも影響し苦戦を強いられました。」
売上高・利益が下半期、特に第4四半期に集中する事業構造を、第1四半期の業績が低調となった要因として継続して記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「連結ベースで、第４四半期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上高で28％、営業利益で44％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
第4四半期の営業利益集中率が前回の47％から44％へ低下した一方、季節集中による業績影響リスクは継続している。 - FY2022営業利益集中率47％への低下有価証券報告書
「連結ベースで、第４四半期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上高で28％、営業利益で47％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
第4四半期への集中について、過去10会計年度平均の営業利益比率を47％と更新した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、厳しい市場環境であることに加えまして、売上高および利益が下半期（特に第４四半期）に集中するビジネスモデルであることも影響し、当第２四半期連結累計期間における業績回復は限定的となりました。」
売上高・利益が下半期、特に第4四半期に集中する事業構造を、業績回復が限定的となった要因として継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、前述の通り厳しい市場環境であることに加えまして、売上高および利益が下半期（特に第４四半期）に集中するビジネスモデルであることも影響し、業績回復は限定的となりました。」
売上高・利益が下半期、特に第4四半期に集中する事業構造を、当四半期の業績回復が限定的となった要因として継続して記載している。 - FY2021営業利益の第4四半期集中率上昇有価証券報告書
「連結ベースで、第４四半期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上高で28％、営業利益で51％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
第4四半期への集中について、過去10会計年度平均の営業利益比率が前回の50％から51％へ更新された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「前述いたしました経営環境の厳しさに加えまして、当社グループの売上・利益が下半期（特に第４四半期）に集中するビジネスモデルであることも影響し、営業損失２億97百万円となりました。」
売上・利益が下半期、特に第4四半期に集中する事業構造を、第1四半期の損失要因として引き続き記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「連結ベースで、第４四半期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上高で28％、営業利益で47％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。近年では2011年３月に発生した東日本大震災、そして本年年明けからの新型コロナウイルス感染症の拡大による広告宣伝活動の自粛は、業績に相当程度影響を与えました。」
第4四半期への利益集中を売上28％・営業利益47％と数値化し、新型コロナウイルス感染症による広告宣伝活動自粛が実際に業績へ相当程度影響したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前述いたしました原材料価格の高騰や当社グループの売上・利益が下半期（特に第４四半期）に集中するビジネスモデルであることも影響し」
売上・利益が下半期、特に第4四半期に集中する事業構造を、当四半期の営業損失の背景として引き続き記載している。 - FY2019季節集中率の更新有価証券報告書
「連結ベースで、第４四半期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上高で28％、営業利益で50％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
第4四半期への集中について、過去10会計年度平均の営業利益比率が48％から50％へ更新され、集中リスクを数値化している。 - FY2018季節集中の数値化有価証券報告書
「連結ベースで、第４四半期が年間に占める割合は、過去10会計年度の平均で、売上で28％、営業利益で48％となっており、同時期に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
第4四半期への売上・営業利益集中リスクについて、過去10会計年度平均の売上28％、営業利益48％という数値を初めて示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの事業は、上述の如く国内向け印刷関連市場が中心で、かつ商業印刷を主力としていることから、４月－３月の事業年度に合わせた仕事（４月、10月のタイミングで更新される印刷物や期末の予算消化案件）が多く、９月と３月（特に３月）に売上・利益が集中する傾向があります。それらの集中月に何らかのビジネス阻害要因が発生した場合は、業績に大きな影響を与える可能性があります。」
4月・10月更新案件や期末案件により9月・3月へ売上・利益が集中し、集中月の阻害要因が業績に影響するリスクを初めて明示している。