用紙価格の変動と供給困難
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
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- FY2026顕在化有価証券報告書
「上質紙 244 244 244 244 257 257 257 257 中質紙 214 214 214 214 225 225 225 225 軽量コート紙 196 196 196 196 206 206 206 206」
用紙価格は、上質紙が244円から257円、中質紙が214円から225円、軽量コート紙が196円から206円へ上昇しており、価格上昇が継続して実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、内製化を進め工場の稼働率を向上させた一方で、用紙価格の高騰により単価は低いものの印刷工程で高コストとなる更紙の受注が増加し、非効率な運用を強いられています。」
用紙価格の高騰が、低単価ながら印刷工程で高コストとなる更紙の受注増加と非効率な運用、利益圧迫として実際に現れたと記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、(当事業年度)総製造費用の33.8％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。 但し、用紙価格の高騰により、低価格であるが印刷時に高コストで非効率な更紙の受注が増えたことで利益が圧迫され、更なる生産性改善と適正な価格転嫁が課題として残ります。」
用紙が総製造費用の33.8％を占める中、用紙価格の高騰が更紙受注の増加と利益圧迫として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、(当事業年度)総製造費用の33.8％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。」
用紙の総製造費用に占める割合が33.8％となり、価格変動へのエクスポージャーを引き続き数値化している。原材料の供給制約も事業課題として記載されている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「また、当社のサービスの一つである印刷事業の業界においても、デジタル化の加速による紙媒体の需要減少、原材料の供給面での制約や価格の高騰など、引き続き厳しさを増しております。」
用紙を含む原材料について、価格高騰に加えて供給面の制約も続き、原材料調達を含む印刷事業の環境が厳しさを増していると記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方、為替相場の変動や原油価格の高止まり等に伴う燃料や、原材料価格の高騰、地政学リスクの高まりなど、景気の先行きについては、依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰が継続し、燃料価格や地政学リスクも加わって先行き不透明な状況が続いていると記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「印刷業界においても、デジタル化の加速による紙媒体の需要減少、原材料の供給面での制約や価格高騰など、事業環境に厳しさが増しています。」
原材料について、従来の価格高騰リスクに加え、供給面での制約も生じていると記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「用紙 上質紙 ㎏ 154 154 154 177 177 204 204 244 中質紙 ㎏ 135 135 135 156 156 178 178 214 軽量コート紙 ㎏ 124 124 124 143 143 164 164 196」
用紙価格が2022年3月の上質紙177円、中質紙156円、軽量コート紙143円から、2023年3月にはそれぞれ244円、214円、196円へ上昇しており、価格上昇リスクがさらに具体化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料・燃料価格の世界的な高騰による利益圧迫への影響が、当初の想定を大きく上回る水準となりました。」
原材料・燃料価格の世界的な高騰が利益を圧迫し、その影響が当初想定を大きく上回る水準となったと記載しており、価格上昇リスクが業績に実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、原材料・燃料価格の世界的な高騰と、円安の同時進行による利益圧迫が、当初の想定を大きく上回る水準となった影響により、売上高は前年比10.2％増となるものの営業利益は前年比3.5％増となりました。」
原材料・燃料価格の高騰と円安の同時進行による利益圧迫が実際の業績に影響し、売上高の伸びに対して営業利益の伸びが限定されたと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢は長期化の様相を呈しており、原材料価格の高騰やさらには急激な円安進行による国内景気への影響等、引き続き注視していく必要があります。」
原材料価格について、従来の高騰懸念が継続していることを、ウクライナ情勢や円安進行と関連づけて記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、(当事業年度)総製造費用の29.5％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。 上質紙 154 154 154 154 154 154 154 177 中質紙 135 135 135 135 135 135 135 156 軽量コート紙 124 124 124 124 124 124 124 143」
用紙は総製造費用の29.5％を占め、上質紙・中質紙・軽量コート紙の価格が2022年3月にそれぞれ177円、156円、143円へ上昇しており、価格上昇リスクが具体的に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く環境におきましては、紙媒体の広告の縮小はさらに進み、原材料価格の高騰、物流費上昇の懸念など、印刷業界を取り巻く経営環境は引き続き厳しい状況が続いております。」
原材料価格について、従来の値上がり懸念から「高騰」とする記載に進み、価格上昇リスクがより強く示されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「さらに原材料価格の値上がりリスクの懸念など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の用紙価格の変動リスクに加え、原材料価格の値上がりリスクへの懸念を明示している。具体的な価格上昇額や比率は示されていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、(当事業年度)総製造費用の28.3％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。」
用紙の総製造費用に占める割合が前年度の34.0％から28.3％へ低下し、価格変動リスクへの費用面のエクスポージャーが縮小している。当期の価格推移は横ばいである。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、(当事業年度)総製造費用の34.0％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。」
用紙の総製造費用に占める割合が前年度の30.0％から34.0％へ上昇し、価格変動リスクへのエクスポージャーが拡大している。価格推移も高い水準で推移しており、価格変動リスクが継続して実現している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、(当事業年度)総製造費用の30.0％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。 上質紙 136 136 136 136 128 128 128 154 中質紙 112 112 112 112 112 112 112 135 軽量コート紙 101 111 111 111 103 103 103 124」
用紙が総製造費用の30.0％を占めることに加え、上質紙等の市況価格が当事業年度末に上昇しており、価格変動リスクが実際の価格上昇として現れている。 - FY2018用紙価格上昇の具体化有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、(当事業年度)総製造費用の30.0％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。」
用紙の総製造費用に占める割合を30.0％と開示し、上質紙などの市況価格が前年度末から上昇したことを価格推移で示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「用紙(外注加工費に含まれる用紙代も含む)は、当事業年度総製造費用の30.9％を構成し、また、市況品として当社実績に対して価格変動の影響を与えております。」
用紙が総製造費用の30.9％を占め、市況による価格変動の影響を受けることを数値化している。複数代理店を通じた調達方針も継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の主要原材料である用紙につきましては、国内および海外の製紙会社から複数の用紙代理店を通し購入し、安定的な供給と最適な価格の維持に注力しております。しかしながら、原油価格の高騰や世界的な需給バランスが崩れた場合などに用紙価格が高騰し、調達がきわめて困難になった場合には、当社の経営成績および財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
用紙は総製造費用の33.1％を構成しており、価格変動へのエクスポージャーが数値化されている。複数代理店からの調達を対処として記載している。