多様な人材の活用と組織の活性化
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026人的資本指標を更新有価証券報告書
「2.2 82.4 68.8 67.3 98.6」
管理職に占める女性労働者の割合2.2％、男性労働者の育児休業取得率82.4％、男女賃金差異は全労働者68.8％、正規雇用労働者67.3％、パート・有期労働者98.6％を開示した。 - FY2025人的資本指標を更新有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合（％） 2.9、男性労働者の育児休業取得率（％） 59.1、労働者の男女の賃金の差異（％） 全労働者68.2、正規雇用労働者66.8、パート・有期労働者111.0」
人的資本方針と外部専門家の助言を受けた人事戦略策定の取組を継続し、女性管理職比率、男性育児休業取得率、男女賃金差異の当事業年度指標を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、現在、外部の専門家によるアドバイスを受け、新たな人事戦略の策定に取り組んでおり、従業員のみならず当社グループへの入社を検討している方々にもより魅力を感じて頂ける職場となることを目指してまいります。」
従来の人材育成・多様性方針に加え、外部専門家の助言を受けた新たな人事戦略の策定に着手した。女性管理職比率2.4％、男性労働者の育児休業取得率100.0％、男女賃金差異66.7％等の指標も開示している。 - FY2023人的資本方針・指標を開示有価証券報告書
「当社はこういった観点から、下記のとおり人材育成方針及び社内環境整備方針を策定しており、教育制度の充実やキャリア形成の支援などを通じて、当社の企業価値の向上に貢献する人材の確保、育成に取り組んでまいります。」
従来の多様な人材活用・育成方針を人的資本の取組として整理し、人材育成方針、キャリア形成支援、ダイバーシティ、健康・安全等の社内環境整備方針を策定した。女性管理職比率2.3％、男性育児休業取得率14.3％、男女賃金差異67.1％等の指標も開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「外部環境が急速に変化していく中で事業活動を継続・発展させるために、多様な能力や価値観を持った人材を幅広く採用し、活躍を促進してまいります。」
多様な能力・価値観を持つ人材の採用と活躍促進を、人材活用方針として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「多様な能力や価値観を持った人材を幅広く採用し活用することによって組織の活性化を図りつつ、人材育成にも努めてまいります。」
多様な人材の採用・活用と人材育成による組織活性化を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後も人材育成・人材開発を最重要課題と位置づけ、教育・研修制度の充実に継続して取り組んでまいります。」
人材育成・人材開発を最重要課題とし、教育・研修制度の充実を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後も人材育成・人材開発を最重要課題と位置づけ、教育・研修制度の充実に継続して取り組んでまいります。」
人材育成・人材開発を最重要課題とし、教育・研修制度の充実を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後も人材育成・人材開発を最重要課題と位置づけ、教育・研修制度の充実に継続して取り組んでまいります。」
人材育成・人材開発を重要課題とする方針を継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「多様な能力や価値観を持った人材を幅広く採用し活用することによって、組織の活性化を図るとともに、社内研修体制を強化し社員のスキルアップにも努めてまいります。」
海外展開や環境変化への対応に向け、多様な人材の採用・活用と研修体制強化を掲げている。