自社企画商品の需要変動・在庫リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2025商品残高増加と商品評価損減少有価証券報告書
「商品及び製品2,236,051千円、棚卸資産評価損14,965千円」
商品及び製品残高は前期の1,816,241千円から増加した一方、棚卸資産評価損は29,409千円から14,965千円へ減少した。 - FY2024商品評価損と評価対象商品の増加有価証券報告書
「商品の評価基準及び評価方法については、月別総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。…商品1,871,192千円、商品評価損22,319千円」
評価対象の商品残高は前期の1,660,112千円から1,871,192千円へ、商品評価損は14,553千円から22,319千円へ増加した。 - FY2024-Q2商品及び製品残高の増加継続有価証券報告書
「これは主に、有価証券が100,000千円、商品及び製品が216,905千円、為替予約が272,541千円、その他が174,212千円増加したことに対し、現金及び預金が294,695千円、受取手形及び売掛金が225,910千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から216,905千円増加した。需要・在庫リスクに関わる残高増加は続いているが、会社はこれを在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2024-Q1商品及び製品残高の増加有価証券報告書
「これは主に、有価証券が100,000千円、商品及び製品が432,865千円増加したことに対し、現金及び預金が975,645千円、為替予約が335,118千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から432,865千円増加した。残高増加は示されたが、会社はこれを需要・在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2023商品残高・商品評価損の増加有価証券報告書
「商品1,660,112」「商品評価損14,553」
評価対象の商品残高は前期の1,218,271千円から1,660,112千円へ、商品評価損は13,078千円から14,553千円へ増加した。将来の販売見込み・処分見込みを用いた評価を継続している。 - FY2023-Q3商品及び製品残高の増加継続有価証券報告書
「これは主に、商品及び製品が572,989千円、その他が690,966千円増加したことに対し、現金及び預金が410,338千円、受取手形及び売掛金が164,355千円、為替予約が120,242千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から572,989千円増加し、1,962,669千円となった。需要・在庫リスクに関わる残高の増加が続いているが、会社はこれをリスクの顕在化とは説明していない。 - FY2023-Q2商品及び製品残高の増加継続有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金が253,949千円、商品及び製品が402,851千円、その他が650,713千円増加したことに対し、為替予約が584,672千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から402,851千円増加した。商品評価や需要・在庫に関するリスクの対象残高が引き続き増加している。 - FY2023-Q1商品及び製品残高の大幅増加有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金が128,358千円、商品及び製品が749,228千円、その他が678,255千円増加したことに対し、現金及び預金が414,883千円、為替予約が613,694千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から749,228千円増加し、1,389,679千円から2,138,908千円となった。需要・在庫リスクに関わる残高の増加が示されたが、会社はこれをリスクの顕在化とは説明していない。 - FY2022商品及び製品残高と評価損の増加有価証券報告書
「商品及び製品が247,439千円…増加したこと…商品の評価…商品1,218,271、商品評価損13,078」
商品及び製品残高は前期末から247,439千円増加し、商品評価損も11,613千円から13,078千円へ増加した。 - FY2022-Q3商品及び製品残高の増加継続有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が902,417千円、受取手形及び売掛金が398,533千円、商品及び製品が458,485千円増加したことに対し、有価証券が500,000千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から458,485千円増加した。残高増加は示されたが、会社はこれを需要・在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2022-Q2商品及び製品残高の増加有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金が248,744千円、商品及び製品が339,575千円増加したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から339,575千円増加した。会社はこの増加を在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2022-Q1商品及び製品残高の大幅増加有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金が457,970千円、商品及び製品が443,966千円増加したことに対し、現金及び預金が81,289千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から443,966千円増加した。商品需要・在庫リスクに関連する残高の大きな増加が示されているが、会社はこれをリスクの顕在化とは説明していない。 - FY2021商品残高減少・商品評価損増加有価証券報告書
「商品の評価基準及び評価方法については、月別総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。…当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額 商品 1,049,887 商品評価損 11,613」
商品及び製品残高は前期末から218,009千円減少した一方、商品評価損11,613千円を計上した。販売見込み・処分見込みの仮定を用いた評価を継続している。 - FY2021-Q3商品及び製品残高の増加有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金が148,990千円、有価証券が300,000千円、商品及び製品が49,913千円増加したことに対し、その他が404,483千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から49,913千円増加した。需要・在庫リスクに関する残高変化は示されたが、会社はこれをリスクの顕在化とは説明していない。 - FY2021-Q1商品及び製品残高の増加有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金が634,217千円、商品及び製品が147,599千円増加したことに対し、現金及び預金が183,858千円、有価証券が200,000千円、その他が477,409千円減少したこと等によるものであります。」
商品及び製品残高が前連結会計年度末から147,599千円増加した。需要・在庫リスクに関連する残高変化は示されたが、会社はこれをリスクの顕在化とは説明していない。 - FY2020商品残高減少・簿価切下額増加有価証券報告書
「これは主に、有価証券が200,000千円、その他が574,445千円増加したことに対し、現金及び預金が600,839千円、受取手形及び売掛金が588,216千円、商品が137,728千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高は前期末から137,728千円減少した。一方、収益性低下による棚卸資産の簿価切下額は2,836千円から7,341千円へ増加しており、需要・在庫面の影響は一様ではない。 - FY2020-Q3商品残高増加有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が209,644千円、商品が57,573千円、為替予約が62,781千円増加したことに対し、受取手形及び売掛金が282,939千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高は前連結会計年度末から57,573千円増加した。前四半期の減少から増加に転じたが、会社は在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2020-Q2商品残高減少有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が1,034,424千円、為替予約が91,446千円増加したことに対し、受取手形及び売掛金が347,111千円減少したこと等によるものであります。」
貸借対照表上の商品残高は前連結会計年度末の1,497,977千円から1,423,620千円へ減少した。営業活動でもたな卸資産の減少77,453千円が示されている。 - FY2020-Q1商品残高増加継続有価証券報告書
「これは主に、受取手形及び売掛金が261,609千円、商品が93,342千円増加したこと等によるものであります。」
売上高が前年同期比12.9%減少する一方、商品残高は前連結会計年度末から93,342千円増加した。会社はこの増加を在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2019自社企画商品販売実績減少と商品残高増加有価証券報告書
「自社企画商品の販売実績は、2018年9月期は12,806,488千円、2019年9月期は12,189,931千円となりました。」「これは主に、現金及び預金が310,378千円、商品が89,804千円増加したことに対し、受取手形及び売掛金が145,809千円減少したこと等によるものであります。」
自社企画商品の販売実績が減少する一方、商品残高は前期末から89,804千円増加した。在庫抑制策としてOEM受注強化と計画発注を継続している。 - FY2019-Q3売上減少下で商品残高増加継続有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が1,094,300千円、商品が207,495千円増加したことに対し、受取手形及び売掛金が349,422千円、為替予約が113,307千円減少したこと等によるものであります。」
売上高が前年同期比6.4%減少する一方、商品残高は前連結会計年度末から207,495千円増加した。会社はこれを在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2019-Q2売上減少下で商品残高増加有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が1,101,968千円、受取手形及び売掛金が225,233千円、商品が279,441千円増加したこと等によるものであります。」
売上高が前年同期比1.6%減少する一方、商品残高は前連結会計年度末から279,441千円増加した。在庫リスクの顕在化とは会社は説明していない。 - FY2019-Q1商品残高増加継続有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が102,471千円、受取手形及び売掛金が600,785千円、商品が189,166千円増加したことに対し、為替予約が95,299千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高は前連結会計年度末から189,166千円増加した。会社はこの増加を在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2018対処有価証券報告書
「自社企画商品の販売実績は、平成29年9月期は11,734,562千円、平成30年9月期は12,806,488千円となりました。」「こうした背景から、当社グループでは、在庫リスクを抑制するためOEM商品の受注を強化することに加えて、一般商品に関しては消費者の需要動向等を勘案して計画的に商品発注を行うなど在庫水準等の適正化を図っております。」
自社企画商品の販売実績が増加する一方、商品残高は前期末から303,585千円減少した。在庫リスク抑制策としてOEM受注強化と計画発注を記載している。 - FY2018-Q2商品残高増加継続有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金が478,666千円、受取手形及び売掛金が463,627千円、商品が123,940千円増加したことに対し、為替予約が159,209千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高は前連結会計年度末から123,940千円増加した。自社企画商品の需要変動・在庫リスクに関連する商品残高の増加が続いているが、会社はこの増加を在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2018-Q1商品残高増加継続有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて922,474千円増加し、10,836,115千円となりました。これは主に、現金及び預金が385,998千円、受取手形及び売掛金が495,039千円、商品が163,353千円増加したことに対し、為替予約が21,692千円、その他が122,494千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高は前連結会計年度末から163,353千円増加した。会社はこの増加を在庫リスクの顕在化とは説明していない。 - FY2017販売実績減少・商品残高増加有価証券報告書
「自社企画商品の販売実績は、平成28年9月期は12,357,994千円、平成29年9月期は11,734,562千円となりました。」「流動資産は、前連結会計年度末に比べて138,627千円増加し、9,913,640千円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が130,770千円、商品が268,064千円、為替予約が159,209千円増加したことに対し、現金及び預金が408,186千円減少したこと等によるものであります。」
自社企画商品の販売実績が減少する一方、商品残高は前期末比268,064千円増加した。会社はOEM受注強化や計画的発注による在庫水準適正化を対策として記載している。 - FY2017-Q3商品残高が増加有価証券報告書
「流動資産は、前連結会計年度末に比べて481,044千円増加し、10,256,056千円となりました。これは主に、現金及び預金が187,353千円、受取手形及び売掛金が31,518千円、商品が217,045千円、為替予約が91,629千円増加したことに対し、その他が58,079千円減少したこと等によるものであります。」
商品残高が前連結会計年度末比217,045千円増加した。売上高は前年同期比で減少しているが、会社はこの増加を在庫リスクの顕在化としては説明していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「自社企画商品の販売実績は、平成27年9月期は10,965,386千円、平成28年9月期は12,357,994千円と推移しております。自社企画商品については、原則として仕入先からの買取りであるため、仕入先への返品は困難であり、一定のOEM商品や特定の販売先から色や柄等について特別の注文を受け、その販売先専用に製造した受注商品等を除いては、販売動向が在庫に影響する可能性があります。」
自社企画商品の販売実績を数値化し、買取りを原則とするため需要予測を誤った場合に在庫、値下げ、広告宣伝費へ影響するリスクを記載している。