東京ボード工業（7815）・施策後退
テレワーク等による働き方改革と業務再構築
FY2020に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約49社が書いているテーマ・逆風0社・追い風49社
東京ボード工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1後退有価証券報告書
「３） 従業員の意欲、能力の向上と働き方改革」
働き方改革は継続企業の前提に関する対応策として掲げられているが、従来のテレワーク、在宅勤務、時差通勤等の具体的施策は今回の対応策一覧では明示されていない。 - FY2024後退有価証券報告書
「③ 従業員の意欲、能力の向上と働き方改革」
働き方改革は優先課題として継続しているが、従来記載されていたテレワーク、在宅勤務、時差通勤等の具体的な施策は今回の対応策一覧では明示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「不要不急の外出の自粛・在宅勤務及びテレワークの投資及び推進や時差通勤等の感染防止に努めております。」
在宅勤務・テレワーク投資・推進、時差通勤等の働き方改革・感染防止策が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「不要不急の外出の自粛・在宅勤務及びテレワークの投資及び推進や時差通勤等の感染防止に努めております。」
在宅勤務・テレワーク投資・推進、時差通勤等の働き方改革・感染防止策が継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「テレワーク等働き方改革による業務再構築及び人員の再配置を実施するとともに、在庫圧縮や運送効率化等による経費削減を行い事業収益の改善と更なる役員報酬削減を含む本社費用等の間接部門経費支出の見直しを実施してまいります。」
テレワークを含む業務再構築・人員再配置、在庫圧縮、運送効率化、役員報酬削減などによる収益改善策が引き続き示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「テレワーク等働き方改革による業務再構築及び人員の再配置を実施するとともに、在庫圧縮や運送効率化等による経費削減を行い事業収益の改善と更なる役員報酬削減を含む本社費用等の間接部門経費支出の見直しを実施してまいります。」
テレワークを含む業務再構築・人員再配置、在庫圧縮、運送効率化、役員報酬削減などによる収益改善策が継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「テレワーク等働き方改革による業務再構築及び人員の再配置を実施するとともに、在庫圧縮や運送効率化等による経費削減を行い」
テレワークを含む働き方改革について、業務再構築と人員再配置を実施する段階に進んだと記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「テレワークを含む働き方改革の推進」
対処すべき課題としてテレワークを含む働き方改革を掲げ、新型コロナウイルス対策として在宅勤務・テレワーク投資・時差通勤を推進すると記載された。