東京ボード工業（7815）・施策前進
BCPによる自然災害時の事業継続体制強化
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業継続計画（BCP）による有事対応体制307社が書いているテーマ・逆風75社・追い風236社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの312件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループといたしましては、ＢＣＰの観点からも被害の最小化及び事業継続体制の強化をはかっており、特に火災リスクの高い生産拠点においては、リスクアセスメントに応じた設備投資等による対策を一層強化し、再発防止に努めてまいります。」
自然災害・火災による被害を踏まえ、火災リスクの高い生産拠点でリスクアセスメントに応じた設備投資等を一層強化し、再発防止を図る対応が具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、ＢＣＰの観点からも被害の最小化及び事業継続体制の強化をはかってまいります。」
自然災害等に備えたBCPによる被害最小化と事業継続体制強化の方針が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、ＢＣＰの観点からも被害の最小化及び事業継続体制の強化をはかってまいります。」
自然災害等への対応として、BCPに基づく被害最小化と事業継続体制強化の方針が再確認されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループといたしましては、ＢＣＰの観点からも被害の最小化及び事業継続体制の強化をはかってまいります。」
台風・高波等による設備被害や操業停止リスクへの対応として、BCPの観点から被害最小化と事業継続体制の強化を進める方針が初めて明示された。