鋼材価格の市況変動
FY2016に初出。18回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
プラッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当連結会計年度の仕入実績為替レートが１ドル＝148円22銭となり、前期と比較して円高傾向となったこと及び仕入コストの低減により売上総利益率は32.3％（前期比2.4ポイント増）となっております。」
円高傾向と仕入コストの低減により、原材料・調達コストによる利益率への圧力は前期比で緩和し、売上総利益率は32.3％となった。 - 2026-08-07対処業績予想の修正
「上記の売上高の増加に加え、製品の原価低減等により売上総利益率が改善したこと、また、為替相場は前期と比較して円安水準で推移したものの、為替予約の効果等により、当社の平均仕入為替レートが前期と比較して円高水準で着地し、仕入コストが低減したことなどから、経常利益が前期比で増加し、前期実績値との差異が生じております。」
製品の原価低減と仕入コストの低減により売上総利益率が改善したと記載され、調達コストによる利益率への圧力が緩和したことを示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当中間連結会計期間の仕入実績為替レートが１ドル＝147円67銭となり、前年同期と比較して円高傾向で推移したことに加え、製造・仕入コスト見直しによる製造原価の低減により売上総利益率は32.0％（前年同期比2.3ポイント増）となっております。」
鋼材等の原材料価格自体の動向は明示されていないが、製造・仕入コスト見直しによる原価低減と円高傾向により、原材料・調達コストが利益率に与える圧力は中間期比較で緩和した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの主要製品である医療介護用電動ベッドの主な原材料である鋼材の価格のほか、樹脂部品やウレタンフォームの原料となる原油価格は、世界規模での需給バランスや各生産地域における経済情勢等により価格が変動しております。これらの価格が高騰し、販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材、樹脂部品、ウレタンフォーム原料の価格変動と価格転嫁不能リスクを引き続き記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「2022年10月から実施した値上げの影響で全体の販売単価が向上したほか、製品コスト及び海外物流コストの低減などの影響も重なったことから売上総利益率は29.7％（前期比1.2ポイント増）となっております。」
原材料・物流費等による利益率への圧力が続くなか、値上げと製品コスト・海外物流コストの低減により売上総利益率が1.2ポイント改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当第３四半期連結累計期間の仕入実績為替レートが１ドル＝144円90銭となり、前年同四半期と比較して円安傾向となりました。その一方で、2022年10月から実施した値上げの影響で全体の販売単価が向上したほか、海外物流コストの低減などの影響も重なったことから売上総利益率は29.7％（前年同四半期比2.2ポイント増）となっております。」
円安が継続するなか、値上げと海外物流コストの低減により売上総利益率は前年同期比2.2ポイント改善した。原材料・物流費高騰による利益率への圧力は、前年同期との比較では緩和した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の仕入実績為替レートは１ドル＝134円97銭となり、前期と比較して22円を超える円安傾向となりました。加えて、海外物流コストや原材料高騰の影響も重なったことなどから売上総利益率は28.5％（前期比5.5ポイント減）となっております。」
円安、海外物流コストおよび原材料高騰が継続し、売上総利益率が前期比5.5ポイント低下して28.5％となった。鋼材等の原材料価格上昇による業績影響が数値化されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当第３四半期連結累計期間の仕入実績為替レートが１ドル＝135円25銭となり、前年同四半期と比較して22円を超える円安傾向となりました。加えて、海外物流コストや原材料高騰の影響も重なったことなどから売上総利益率は27.5％（前年同四半期比7.1ポイント減）となっております。」
海外物流コストおよび原材料高騰の影響が継続し、円安も重なって売上総利益率は前年同期比7.1ポイント低下して27.5％となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当第２四半期連結累計期間の仕入実績為替レートが１ドル＝135円05銭となり、前年同四半期と比較して26円を超える円安傾向となりました。加えて、海外物流コストや原材料の高騰の影響も重なったことなどから売上高総利益率は26.2％（前年同四半期比10.0ポイント減）となっております。」
円安、海外物流コストおよび原材料高騰の影響により、売上高総利益率が前年同期比10.0ポイント低下して26.2％となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当第１四半期連結累計期間の仕入実績為替レートが１ドル＝132円57銭となり、前年同四半期と比較して円安傾向となりました。加えて、新型コロナウイルス感染症拡大による影響を受けた海外物流コストや原材料の高騰の影響も重なったことなどから、売上高総利益率は25.3％（前年同四半期比11.5ポイント減）となっております。」
円安、海外物流コストおよび原材料高騰の影響が継続し、売上高総利益率が前年同期比11.5ポイント低下した。原材料価格・物流コスト上昇の業績影響がさらに数値化されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、海外物流コストや原材料の高騰の影響も重なったことなどから、売上総利益率は34.0％（前期比で6.6ポイント減）となっております。」
海外物流コストおよび原材料価格の高騰が継続し、売上総利益率は前期比6.6ポイント低下して34.0％となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当第３四半期連結累計期間の期中平均為替レートが１ドル＝113円35銭となり、前年同四半期と比較して円安傾向となりました。加えて、新型コロナウイルス感染症拡大による影響を受けた海外物流コストや原材料の高騰の影響も重なったことなどから売上総利益率は34.6％（前年同四半期比6.1ポイント減）となっております。」
海外物流コストや原材料価格の高騰が継続し、売上総利益率は前年同期比6.1ポイント低下して34.6％となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループは、当第２四半期連結累計期間において、世界的な鉄鋼材や原油等の資材価格、コンテナ不足に伴う海上運賃の高騰により売上総利益率が低下する等の影響を受けております。」
鉄鋼材・原油等の資材価格およびコンテナ不足に伴う海上運賃の高騰が実際に発生し、売上総利益率の低下につながった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替の状況に関しましては、当第１四半期連結累計期間の仕入実績為替レートが１ドル＝108円16銭となり、前年同四半期と比較して円安傾向となりました。加えて、新型コロナウイルス感染症拡大による影響を受けた海外物流コストや原材料の高騰の影響も重なったことなどから売上高総利益率は36.8％（前年同四半期比5.3ポイント減）となっております。」
鋼材とは明記されていないが、原材料の高騰と物流コスト上昇が実際に発生し、売上高総利益率が前年同期比5.3ポイント低下した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「鋼材の価格が高騰し、販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格の市況変動と価格転嫁不能のリスクに実質的な変更はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「鋼材の価格が高騰し、販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格の市況変動と価格転嫁不能のリスクに実質的な変更はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「鋼材の価格が高騰し、販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材価格の市況変動と価格転嫁不能のリスクに実質的な変更はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「鋼材の価格が高騰し、販売価格に転嫁できない場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
主要原材料である鋼材の価格高騰と価格転嫁不能をリスクとして認識。