コスト削減と収益力の向上
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-09-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-09-02前進株主総会
「今後も、階層別・職階別の人材育成プログラムと連動した人事制度の拡充により従業員エンゲージメントの向上を図るとともに、AI技術の活用による業務効率化、内部管理体制の強化及びコーポレート・ガバナンスの充実に努め、持続的な企業価値向上を支える経営基盤の構築を推進してまいります。」
従来の人材育成・人事制度の拡充に加え、AI技術の活用、内部管理体制およびガバナンスの充実を経営基盤強化の施策として記載している。 - FY2022削除有価証券報告書従来の製品設計・製造効率・物流見直しによるコスト削減が、当事業年度の対処すべき課題として独立して記載されていない。
- FY2021再掲有価証券報告書
「仕入原価の上昇が生じた場合でも、安定した収益の確保が出来る体制づくりが重要であると考えており、製品設計、外注加工費、製造効率、流通などの見直し・検討を定期的に行い、収益力の向上を図ると共に開発期間の短縮化を図っていく方針であります。」
製品設計、外注加工費、製造効率、流通の見直しによる収益力向上と開発期間短縮の方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「仕入原価の上昇が生じた場合でも、安定した収益の確保が出来る体制づくりが重要であると考えており、製品設計、外注加工費、製造効率、流通などの見直し・検討を定期的に行い、収益力の向上を図ると共に開発期間の短縮化を図っていく方針であります。」
製品設計、外注加工費、製造効率、流通の見直しによるコスト削減・収益力向上方針を継続し、開発期間の短縮化を新たに併記している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、国内物流に係るコストの上昇、生産委託先である中国の人件費上昇に伴う製品原価の高騰など、利益率を圧迫する要因がある一方、生産工程の見直しや製品仕様の変更を行う事で、品質を維持しつつコストの削減や不良率の低減を図るなど業務の効率化を推進してまいりました。また、製品化に係る組織、プロセス、意思決定の仕組み等の見直しを行い、利益率安定化へ向けての施策を推進いたしました。」
コスト削減方針について、生産工程・製品仕様・製品化プロセスの見直しを実施し、コスト削減、不良率低減、利益率安定化を進めたと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、近年国内物流においては、ドライバー不足が深刻化な状況となり、物流コストは上昇傾向にあります。今後は、流通方法の見直しや配送コスト縮減、取扱量の拡大によるスケールメリットの発揮をめざしコストの削減を図っていく方針であります。」
製品設計・製造効率等の見直しに加え、流通方法、配送コスト、取扱量による効率化をコスト削減策として記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「製品設計、外注加工費、製造効率、流通などの見直し・検討を定期的に行い、収益力の向上を図っていく方針であります。既に金型においては、徐々にスチール製金型からアルミ製金型にシフトすることで原価の低減が図られております。」
金型素材の変更を含む原価低減施策を記載している。