トレンド・消費者嗜好の変化への対応リスク
FY2019に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。
アミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2023-Q2新しい消費者マインドへの適応成果を記載有価証券報告書
「これは、消費者がコロナ禍後の新しい生活様式に慣れ、当社の主力とする嗜好品を好む余裕が生まれたことと、内部要因としては、その新しい消費者マインドに深くマーケティングした効果が現れ、商品ヒット率が大きく向上した効果が表れた結果と分析しています。」
消費者の生活様式・マインドの変化に対応したマーケティングにより、商品ヒット率が向上したと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これは、クリスマス関連商品を中心に、「イエナカ消費」、「高見え」等を取り込んだ新商品群のヒットがあり、文具、キッチン用品、ライフスタイル雑貨等全般に販売が好調に推移したことによるものです。」
消費行動の変化に対し、イエナカ消費や高見えを取り込んだ商品提案で対応し、その商品群がヒットしたと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は約4,000種類にのぼる商品を製造販売していますが、その中でイベントやレジャーなどで人が密接に集まるシーンで使われる商品群の売上は、今後も厳しい状況が続くと予想しております。」
消費者行動の変化、とくに人が密接に集まる用途の商品需要をリスクとして継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期は、バレンタイン関連商品が前年同期比で減少したものの、「イエナカ消費」の需要を的確に捉えた商品の提案を積極的に行ったことが功を奏し、特にキッチン、ライフスタイル及び文具分野で売上高を大きく伸ばしました。」
消費者行動の変化に対し、イエナカ消費を捉えた商品提案で対応する方針を継続し、その効果を売上増加要因として説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期はクリスマス関連商品を中心にホームパーティ、ラッピング商品の販売が好調でした。当第２四半期は、バレンタイン関連商品は前年同期比で減少したものの、「イエナカ消費」の需要を的確に捉えた商品の提案を積極的に行ったことが功を奏し、特にキッチン、ライフスタイル及び文具分野で売上高を大きく伸ばしました。」
消費者行動・嗜好の変化を商品提案で捉える方針を継続しており、イエナカ消費向け提案の効果を説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これは、身近な家族と自宅で過ごす、いわゆる「巣篭もり」需要を積極的に捉えた新商品を中心に、ホームパーティー、ラッピング商品の伸びが寄与した結果ではないかと分析しております。」
消費者の過ごし方や需要の変化を捉えた新商品の提案を続けており、巣ごもり需要やホームパーティー・ラッピング商品の伸びを販売増加要因として説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は約6,000種類以上の商品を製造販売していますが、その中でイベントやレジャーなどで人が密接に集まるシーンで使われる商品群の売上は、今後も厳しい状況が続くと予想しております。」
消費者行動や嗜好の変化、とくに人が集まる用途の商品需要への影響を引き続きリスクとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は、消費者行動に大きな影響を与え、業種や業態に明暗が分かれてきており、当社としても今後の状況の推移に細心の注意を払う必要があると考えております。」
感染症による消費者行動の変化と事業への影響を引き続き注視している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は、消費者行動に大きな影響を与え、業種や業態に明暗が分かれてきており、当社としても今後の状況の推移に細心の注意を払う必要があると考えております。」
感染症による消費者行動の変化が継続し、事業への影響を注視する必要がある状況として記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
トレンド・消費者嗜好の変化への対応リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「いわゆる「アフター・コロナ」、「ウィズ・コロナ」、「新生活様式」等へと、社会・経済のあり方が大きく変化していくことが予想され、当社としては一般消費者の消費行動や嗜好等の変化を的確かつタイムリーにとらえ、新商品開発、新企画の提案等積極的な対応を行ってまいります。」
新型コロナウイルス感染症に伴い、社会・経済のあり方や一般消費者の消費行動・嗜好が大きく変化する可能性を明示しており、従来のトレンド・嗜好変化リスクがより具体化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
トレンド・消費者嗜好の変化への対応リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2019初出有価証券報告書
「そうしたトレンドや嗜好の変化を予測し、また柔軟に対応しながら商品の開発に努めてまいりますが、市場動向に対応できなかった場合には、当社の業績並びに財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
商品企画・開発による対応を掲げつつ、市場動向に対応できない場合の影響をリスクとしている。