半導体不足・資源価格高騰による事業環境悪化
FY2021に初出。7回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
シンシアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに49社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「物流業界における2024年問題への対応等を背景とした運送費用の高止まりや、深刻な人手不足に起因する人件費の上昇が続いております。さらに米国の通商政策を巡る不透明感、ウクライナ情勢や中東地域における地政学的リスクを背景としたエネルギー・原材料価格の変動など、外部環境は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
資源価格等の変動に加え、運送費用の高止まり、人件費上昇、米国通商政策およびウクライナ・中東情勢を事業環境の悪化・不透明要因として追加している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「一方、長期化する物価上昇や物流コスト、人件費の上昇、さらに米国の関税政策の動向やウクライナや中東の不安定な国際情勢の長期化など、先行きについては不透明な状況が継続しています。」
物価上昇、物流コスト・人件費上昇に加え、米国関税政策とウクライナ・中東情勢の長期化が事業環境の悪化要因として加わった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、長期化するウクライナ情勢や世界的に加速するインフレ、欧米における金融機関の破綻等の要因により、経済の先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の資源価格高騰や地政学的リスク等に加え、世界的に加速するインフレと欧米における金融機関の破綻を事業環境の不透明要因として記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足による製造業への影響、さらに中国におけるロックダウンなどの影響もあり、内外需ともに伸び悩みを見せております。加えて、ロシアによるウクライナ侵攻が資源・食料価格の高騰やサプライチェーンの混乱を招き、コロナ後の需要回復と相まって世界的なインフレ圧力が高まっております。」
半導体不足・中国ロックダウンに加え、ウクライナ侵攻による資源・食料価格高騰、サプライチェーン混乱、世界的インフレ圧力を事業環境悪化要因として具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「政府・日本銀行による政策対応もあり、失業率の上昇や企業倒産件数は抑制されておりますが、商品・資源価格の高騰や日米間の金融政策の大きな乖離から来る急速な円安ドル高が進行したことによる物価上昇により個人消費が落ち込みを見せているなど、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
商品・資源価格の高騰に加え、急速な円安ドル高による物価上昇と個人消費の落ち込みを、先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中において、ワクチン接種の普及拡大によって経済活動が正常化に向かう動きも見受けられましたが、新たな変異株による感染再拡大によってまん延防止等重点措置に伴う行動制限が断続的に続きました。さらに、資源価格の高騰や生活必需品の物価上昇等も加わり、個人消費を取り巻く環境は厳しさを増しております。」
半導体不足・資源価格高騰に加え、資源価格の高騰と生活必需品の物価上昇を国内個人消費環境の悪化要因として記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「半導体不足による各産業への影響や原油をはじめとする資源価格の高騰等に加え、感染力の強い新型コロナウイルス変異株（オミクロン株）の世界的な流行が懸念されるなど、国内景気の見通しは依然として不透明な状況であります。」
半導体不足と原油等の資源価格高騰を、従来の感染症・地政学等とは別に、国内景気の不透明要因として初めて独立して記載している。