キヤノン（7751）・方針再定義
マテリアリティの特定と見直し
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営マテリアリティの特定・見直しによる長期価値創造78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風78社
キヤノンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「2025年には、当社グループを取り巻く事業環境や社会課題の変化を踏まえ、中長期経営計画に沿った様々な事業活動の中から、「共生」の実現に向けて取り組むべきサステナビリティ関連の以下８つの項目をマテリアリティ（重要課題）として特定しました。」
従来の3領域から、気候変動、化学物質、生物多様性、サーキュラーエコノミー、自社従業員、製品、サプライチェーン、ビジネスコンダクトの8項目へマテリアリティを再整理した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2024年は欧州サステナビリティ報告基準（ESRS）や国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）などで定められたサステナビリティ開示基準への対応を視野に、新たなマテリアリティの検討を開始いたしました。」
既存の3領域のマテリアリティに加え、ESRS・ISSB等の開示基準への対応を視野に新たなマテリアリティの検討を開始した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社が取り組むべきと考える重要事項の中で、ステークホルダーの皆さまの関心が特に高い「新たな価値創造、社会課題の解決」ならびに「地球環境の保護・保全」を重要課題（マテリアリティ）として抽出しました。」
新たな価値創造・社会課題解決、地球環境保護・保全、人と社会への配慮の3領域をマテリアリティとして整理し、ステークホルダー意見や事業活動のインパクトを踏まえて妥当性確認・見直しを行う方針を初めて体系的に示した。