タムロン（7740）・リスク再掲
資産価値下落・事業収益性悪化による減損損失
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により減損損失が発生し、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
資産価値下落・収益性悪化による減損損失リスクと、兆候判定・投資回収性検証・モニタリングによる対応を再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当該リスクが顕在化する可能性を最小化するため、有形・無形固定資産について、減損の兆候判定と減損損失の認識及び測定を行うための手続きを整備・運用するとともに、投資時の投資回収性等の検証やその後の定期的なモニタリングを通じた早期兆候把握に努めております。」
前期に減損損失が実際に発生した後、減損兆候の判定・認識・測定手続、投資回収性の検証、定期モニタリングを対応策として具体化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
減損損失は通期で112百万円となり、需給管理ソフトウェア104百万円に加え、遊休投資不動産7百万円も実際に計上された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「今後の使用見込みがなくなったため、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定の帳簿価額全額を回収不能と判断し、減損損失104百万円として特別損失に計上しております。」
従来は資産価値下落や収益性悪化に伴う可能性として記載していた減損リスクが、需給管理ソフトウェアの使用見込み消失による104百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により減損損失が発生し、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
資産価値下落・事業収益性悪化に伴う減損損失リスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの資産の時価が著しく下落した場合や、事業の収益性が悪化した場合には、減損会計の適用により減損損失が発生し、当社グループの業績に大きく影響を及ぼす可能性があります。」
資産時価の著しい下落または事業収益性の悪化に伴う減損損失リスクを新たに明示している。