理研計器（7734）・施策再定義
中期経営計画（2024年3月期～2026年3月期）によるグローバルカンパニー化
FY2024に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」は2026-05-13。直近の記載はFY2026。
4記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画によるグローバルカンパニー化と成長基盤強化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「前中期経営計画期間における取り組みを踏まえ、新たな成長ステージへの移行を見据えた、「中期経営計画（2027年３月期～2029年３月期）」を新たに策定し、公表しました。」
2024年3月期～2026年3月期の中期経営計画から、2027年3月期～2029年3月期の新計画へ移行した。部門間連携、顧客を含むバリューチェーン、海外市場、技術開発・技能伝承を成長戦略として整理している。 - 2026-05-13再定義経営計画
「前中期経営計画期間における取り組みを踏まえ、新たな成長ステージへの移行を見据え、当社は以下のとおり新中期経営計画を策定いたしました。」
2024年3月期から2026年3月期までの前中期経営計画を終え、2027年3月期から2029年3月期までの新中期経営計画へ移行している。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、『見えない危険を、見える安心に』をテーマに、産業用ガス検知警報機器開発のフロントランナーとして、世界の人々が安心して働ける環境づくりに引き続き貢献してまいります。また、2026年３月期は、「中期経営計画（2024年３月期～2026年３月期）」の最終年度でありますが」
中期経営計画が2年目から最終年度へ進み、国内トップシェア強化、海外ブランド展開、マーケティング、新領域開拓などの実行段階を示している。 - FY2024初出有価証券報告書
「2023年４月に開始した中期経営計画の策定にあたり、当社グループのありたい姿として中期経営ビジョンと戦略を次のように定めました。IoTや脱炭素化など持続的な社会とお客様のニーズに対応し、理研計器グループとして新たな技術開発と海外市場の拡大によって、「人」と「技術」の力で持続的成長を実現するグローバルカンパニーへと進歩する。」
2024年3月期から2026年3月期までの3年間を対象とする中期経営計画を初めて独立した計画として開示し、人材、サプライチェーン、DX、IoT、ガバナンス、国内外市場、新領域の各戦略を体系化している。