マニー（7730）・リスク対処
自然災害による製品供給停止リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク477社が書いているテーマ・逆風490社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの496件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「また、国内拠点ではBCPを作成し、被災時でも早期に事業復旧できるよう準備を行っております。ベトナム工場では専門家による漏電・火災リスクの調査や対策の実施、老朽化した施設の改修を進めております。」
東日本大震災やベトナム工場火災の経験を踏まえ、国内BCP、ベトナム工場の火災リスク調査・対策・老朽施設改修を進めている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、ベトナム工場では設備老朽化による火災の発生等のリスクがあります。このような災害が発生した場合には、製品供給が一時滞る可能性があり」
東日本大震災の被害実績に加え、ベトナム工場の設備老朽化による火災リスクを明示し、製品供給停止の可能性を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような自然災害が発生した場合には、製品供給が一時滞る可能性があり、取引の継続性が不安定になることを含め、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
東日本大震災の被害実績を踏まえた自然災害による供給停止リスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、平成23年３月に東日本大震災が発生した際、建物や製品在庫が破損するなどの被害を受けました。このような自然災害が発生した場合には、製品供給が一時滞る可能性があります。」
東日本大震災による建物・在庫被害という過去の発生実績を踏まえ、自然災害による供給停止可能性をリスクとして記載している。