東京精密（7729）・リスク顕在化
製品・サービスの品質欠陥リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
9記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
製品・販売商品の品質不具合、品質保証および製造物責任リスク577社が書いているテーマ・逆風600社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中11社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの603件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自2025年４月１日至2026年３月31日） 半導体製造装置の一部製品において確認された不具合の対策費用として計上したものです。」
半導体製造装置の一部製品の不具合に対し、製品不具合対策費1,833百万円を特別損失として計上した。製品不具合対策引当金も1,688百万円計上している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「半導体製造装置の一部製品について不具合が確認されたため対策費用として計上したものです。」
従来リスクとして示していた製品品質上の欠陥が実際に確認され、製品不具合対策費2,103百万円を特別損失として計上した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「予想し得ない当社製品の品質上の欠陥により直接的・間接的損害を生じさせた場合、当社グループの社会的信用の失墜、賠償責任の負担、対策費用の負担、更にはその影響による収益の減少等により当社グループの業績に影響が及ぶ可能性がある。」
品質欠陥による信用低下、賠償責任、対策費用、収益減少のリスクを再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「予想し得ない当社製品の品質上の欠陥により直接的・間接的損害を生じさせた場合、当社グループの社会的信用の失墜、賠償責任の負担、対策費用の負担、更にはその影響による収益の減少等により当社グループの業績に影響が及ぶ可能性がある。」
品質欠陥による信用低下、賠償責任、対策費用、収益減少のリスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「予期せぬ品質上の欠陥の発生により多大な対策費用が生じ、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性がある。」
品質管理・信頼性向上の取り組みと、品質欠陥による対策費用リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「予期せぬ品質上の欠陥の発生により多大な対策費用が生じ、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性がある。」
品質管理・信頼性向上の取り組みと、品質欠陥による対策費用リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「予期せぬ品質上の欠陥の発生により多大な対策費用が生じ、当社グループの業績に影響が及ぶ可能性がある。」
品質管理と信頼性向上に努める一方、予期せぬ欠陥と対策費用の発生可能性を示している。