部材供給不足・物流問題・原材料価格上昇のリスク
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-04-27。
オーバルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。109社中64社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- 2026-04-27対処業績予想の修正
「原材料費の上昇が当初想定を下回ったこと」
原材料価格上昇による利益への影響について、当初想定を下回ったとの実績見通しを記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
部材供給不足・物流問題・原材料価格上昇のリスクについて、事業等のリスク上、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
部材供給不足・物流問題・原材料価格上昇のリスクについて、事業等のリスク上、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、エネルギー価格や原材料価格の高騰による物価高が続いており、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰が引き続き実際の経営環境として発生し、物価高と先行き不透明感につながっている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「わが国経済も、個人消費やインバウンド消費の回復等により、景気は回復基調で推移しましたが、エネルギー価格や原材料価格の高騰、為替変動など、依然として予断を許さない状況が続いております。」
エネルギー価格・原材料価格の高騰および為替変動が、引き続き実際の経営環境として発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「わが国経済においては、政府による行動制限の緩和により社会経済活動の正常化が進展したものの、急激な為替相場の変動やウクライナ情勢の長期化の影響による資源価格やエネルギー価格の高騰や部材の供給不足などが経済活動を鈍化させ、景気の先行きについては、予断を許さない状況が続いております。」
急激な為替変動、資源・エネルギー価格高騰、部材供給不足が経済活動を鈍化させる実際の経営環境として継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、受注高は10,729百万円(前年同四半期比8.6%増)、売上高は9,470百万円(同17.3%増)となりました。利益面につきましては、売上高が前年同四半期を大きく上回ったことに加え、原材料価格の値上がりによる影響を最小限にとどめるために当企業グループ内のサプライチェーン見直しを実施していること、製造経費の圧縮などにより」
原材料価格の値上がりが引き続き実際の経営環境として発生し、サプライチェーン見直しと製造経費圧縮の対応対象となっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当企業グループ内の国内外のサプライチェーン見直しにより材料費率の上昇を抑え、また各種経費の圧縮を継続し、原材料価格の高騰の最中ではありましたが、その影響を最小限に抑えたことにより」
原材料価格の高騰が実際の経営環境として継続し、材料費率上昇への影響が生じている一方、国内外のサプライチェーン見直しと経費圧縮により影響を抑えたと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「資源価格などの高騰によるインフレ圧力の強まりや部材の供給不足などに加えてウクライナ情勢の緊迫化とロシアへの経済制裁の強化がサプライチェーンに影響を与えています。」
部材供給不足、資源価格高騰およびウクライナ情勢・経済制裁がサプライチェーンへの影響として実際に現れていると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「半導体不足、円安や資源価格高騰に起因する原材料・燃料コストの上昇を背景に設備投資が抑制され」
半導体不足、円安、資源価格高騰および原材料・燃料コスト上昇が実際の経営環境として発生し、設備投資抑制につながっている。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「しかしながら、新たな変異株のオミクロン株による感染の急拡大、半導体をはじめとする部材の供給不足、物流面の問題や原材料価格上昇による世界的な物価の上昇などが懸念され、先行き不透明な状況が続いております。」
半導体等の部材供給不足、物流問題、原材料価格上昇による物価上昇を新たなリスクとして記載している。後段では物流費・原材料費の値上がりの影響を抑えるためのサプライチェーン見直しを実施しており、コスト上昇は実際の対応対象となっている。