愛知時計電機（7723）・施策前進
基幹製品の技能伝承と次世代育成
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-06-01。
5記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社内資格・技能認定による製造技能と品質の維持10社が書いているテーマ・逆風0社・追い風10社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-01前進株主総会
「また、これらの経営課題を解決し、持続的な成長を実現するためには、主導的な役割を果たせる人材の育成が不可欠です。そのため、社内外の教育プログラムを通じた社員のスキルアップを支援するとともに、専門性の高いキャリア人材の採用を拡充し、組織力の強化を図ります。」
人材育成について、社内外の教育プログラムと専門性の高いキャリア人材の採用拡充を手段として明示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、2023年度中に研修体系の見直しを行い、昇格前後での等級別研修、選択型ビジネス研修等を新たに実施することといたしました。今後も、研修機会及び内容の拡充をはかってまいります。」
人材育成について、研修体系を見直し、等級別研修や選択型ビジネス研修を新たに実施する段階へ進んだ。 - FY2021要員増強・教育の再具体化有価証券報告書
「更にこれに伴う工事やメンテナンス要員の増強と、教育によるレベルアップを行い、提案力向上と受託範囲の拡大を目指します。」
前期に個別記載が弱まっていた技能・人材育成について、公共施設向け事業の拡大に伴う工事・メンテナンス要員の増強と教育として再び具体化した。 - FY2019後退有価証券報告書前期の重点施策として記載された基幹製品の技能伝承・次世代育成は、当期の重点施策では個別に再掲されず、基盤事業の競争力向上という一般的な表現にとどまっている。
- FY2018初出有価証券報告書
「あわせて、基幹製品の技能伝承と次世代育成を推進していきます。」
基盤事業の競争力向上策として、基幹製品に関する技能の継承と次世代人材の育成を具体的な施策として掲げている。