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長野計器(7715)・リスク有価証券売却と評価差額増加が併存直近の決算(2026-08-12)では「その他」

有価証券投資の市場価格変動

FY2017に初出。21回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載は2026-08-12。

21記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017その他FY2021-Q1 – FY2022その他FY2023-Q3 – 2026-08-122017: 120172018: 020182019: 020192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 22026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。136社中54社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの322件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-12その他決算

    「投資有価証券の時価評価増によりその他有価証券評価差額金が10億60百万円、利益剰余金が9億92百万円増加いたしました。」

    投資有価証券の時価評価増がその他有価証券評価差額金の増加として表れた。
  2. FY2026有価証券売却と評価差額増加が併存有価証券報告書

    「これは主に、投資有価証券の売却により現金及び預金が37億44百万円増加した一方、商品及び製品が12億61百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が5億87百万円減少したことによるものです。」

    投資有価証券の売却額9億52百万円、売却益6億22百万円を計上する一方、その他有価証券評価差額金は6億3百万円増加し、市場価格変動の影響が資産・純資産の双方に表れた。
  3. FY2026-H1投資有価証券の時価評価増が純資産を押し上げ有価証券報告書

    「当中間連結会計期間末の総資産は756億66百万円となり、前連結会計年度末に比べ12億60百万円増加いたしました。主な要因は、投資有価証券が時価評価増により増加したことによります。」

    投資有価証券の時価評価増により、その他有価証券評価差額金が10億69百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産の増加として表れた。
  4. FY2025-H1投資有価証券評価差額金が増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 6,534,883 6,750,262」

    その他有価証券評価差額金は前期末の65億35百万円から67億50百万円へ2億15百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産の増加として表れた。
  5. FY2024投資有価証券評価差額金の増加が拡大有価証券報告書

    「これは主に、利益剰余金の増加等により株主資本合計が47億6百万円、その他有価証券評価差額金が19億91百万円増加したことによるものです。」

    投資有価証券の時価評価により、その他有価証券評価差額金は前期末の45億43百万円から65億35百万円へ増加し、市場価格変動の影響が純資産の増加として表れた。
  6. FY2024-Q3投資有価証券評価差額金の増加が拡大有価証券報告書

    「また、純資産は386億40百万円となり、前連結会計年度末に比べ53億30百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金、その他有価証券評価差額金及び為替換算調整勘定が増加したことによります。」

    投資有価証券は前期末の93億22百万円から110億25百万円へ増加し、その他有価証券評価差額金も45億43百万円から56億31百万円へ10億88百万円増加した。市場価格変動の影響が純資産の増加として表れている。
  7. FY2024-Q2投資有価証券評価差額金が増加有価証券報告書

    「また、純資産は371億65百万円となり、前連結会計年度末に比べ38億55百万円増加いたしました。主な要因は、利益増加等により利益剰余金が22億28百万円、その他有価証券評価差額金が7億92百万円増加したことによります。」

    投資有価証券の時価評価等を背景にその他有価証券評価差額金が7億92百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産の増加として表れた。
  8. FY2024-Q1投資有価証券評価差額金が増加有価証券報告書

    「主な要因は、利益剰余金が9億11百万円、投資有価証券の時価評価増によりその他有価証券評価差額金が5億15百万円増加したことによります。」

    投資有価証券の時価評価により、その他有価証券評価差額金が5億15百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産の増加として表れた。
  9. FY2023通期で投資有価証券評価差額が増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 4,490,134 4,543,205」

    第1四半期及び第2四半期に評価差額の減少がみられたが、通期ではその他有価証券評価差額金が前期末の4,490百万円から4,543百万円へ増加した。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「投資有価証券 9,080,413 8,329,481」

    投資有価証券は前期末の90億80百万円から83億29百万円へ約7億51百万円減少し、その他有価証券評価差額金も38億37百万円となった。市場価格変動の影響が引き続き財政状態に表れている。
  11. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、純資産は302億11百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億97百万円増加いたしました。主な要因は、円安により為替換算調整勘定が10億4百万円増加し、利益増加により利益剰余金が8億85百万円増加した一方、その他有価証券評価差額金が7億63百万円減少したことによります。」

    投資有価証券の市場価格変動により、その他有価証券評価差額金が763百万円減少し、前期末に続いて評価減少が純資産に表れた。
  12. FY2023-Q1投資有価証券の時価評価による減少有価証券報告書

    「主な要因は、棚卸資産が増加したものの、投資有価証券が時価評価により減少したことによります。」

    投資有価証券は時価評価により前期末の90億80百万円から79億54百万円へ約11億26百万円減少し、市場価格変動の影響が財政状態に実現した。
  13. FY2022投資有価証券の時価評価による増加有価証券報告書

    「これは主に、電子記録債権が15億60百万円、機械装置及び運搬具が14億14百万円、投資有価証券が時価評価により7億61百万円増加したことによるものです。」

    市場価格変動により投資有価証券が前期末比7億61百万円増加し、その他有価証券評価差額金も増加した。
  14. FY2022-Q3投資有価証券の時価評価による増加が継続有価証券報告書

    「主な要因は、投資有価証券の時価評価等により投資有価証券が増加し、また、電子記録債権、棚卸資産が増加したことによります。」

    投資有価証券は前期末の83億19百万円から106億92百万円へ増加し、時価評価の影響が総資産及び純資産の増加として表れた。
  15. FY2022-Q2投資有価証券の評価差額が増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 4,023,904 4,135,600」

    その他有価証券評価差額金は前期末の4,023百万円から4,135百万円へ増加し、投資有価証券の市場価格変動が純資産に増加方向で表れた。
  16. FY2022-Q1投資有価証券の評価差額が減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 4,023,904 3,950,321」

    その他有価証券評価差額金は前期末の4,023百万円から3,950百万円へ減少し、市場価格変動の影響が純資産に表れた。投資有価証券残高も8,319百万円から8,251百万円へ減少している。
  17. FY2021-Q3投資有価証券の時価評価による増加が拡大有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間末の総資産は502億58百万円となり、前連結会計年度末に比べ35億92百万円増加いたしました。主な要因は、投資有価証券の時価評価等により投資有価証券が増加したことによります。」

    投資有価証券は時価評価等により前期末から2,866百万円増加し、市場価格変動の影響が総資産及び純資産の増加として表れた。
  18. FY2021-Q2時価評価による増加が継続有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間末の総資産は481億22百万円となり、前連結会計年度末に比べ14億56百万円増加いたしました。主な要因は、投資有価証券が時価評価により増加したことによります。」

    投資有価証券は時価評価により前期末から増加し、第1四半期に続いて市場価格変動の影響が財政状態に表れた。
  19. FY2021-Q1投資有価証券の時価評価が増加有価証券報告書

    「主な要因は、投資有価証券が時価評価により増加したことによります。」

    投資有価証券の市場価格変動について、当四半期は時価評価により投資有価証券が805百万円増加した。
  20. FY2020投資有価証券の時価下落が発生有価証券報告書

    「投資有価証券が時価評価により7億50百万円減少したことによるものです。」

    有価証券市場の変動リスクについて、投資有価証券の時価評価による7億50百万円の減少が実績として発生した。
  21. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループは、技術提携等を目的とした株式の相互保有としての有価証券投資を行っております。有価証券市場の動向によっては、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」

    技術提携等を目的とする株式の相互保有と、その市場動向による業績・財務状況への影響可能性を記載している。
一緒に動いた変遷

「世界経済・国内景気の不透明感と設備投資需要の低迷」は、この変遷が動いた21回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1世界経済・国内景気の不透明感と設備投資需要の低迷3回
  3. 2事業選択と集中を軸とする財務・グループ経営効率化3回
  4. 3計測制御機器事業における自動車・電子部品向け需要2回
  5. 4重要部品・重要加工工程の外部依存2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
長野計器の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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