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いつも(7694)・事実再掲

ECワンプラットフォーム事業によるマーケットプレイス・マーケティングの二本柱

FY2021-Q3に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

15記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q3 – FY2023-Q3再掲FY2025-H1 – FY2026-H12021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 12025
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「Oneコマースサービスにおいては、「データ×テクノロジー×メソッド」を掛け合わせた仕組みの活用により生産性が向上し前年同期比で増収、1,525,417千円となりました。 協業ブランドパートナーサービスにおいては、複数の新規案件がローンチし前年同期比で増収となり、売上高は5,576,419千円の結果となりました。 共創・自創バリューアップサービスにおいては、独占販売権を有するコスメブランドが計画通り進捗した一方、スノーアパレルを主力として販売する連結子会社は競合や天候の影響等で減収減益となり、売上高は331,629千円となりました。 ECプラットフォームサービスにおいては、ライブコマースのプラットフォームである「Peace you LIVE」における手数料収入が前期比で増加し、売上高は98,573千円となりました。」

    サービス区分は従来の4区分を維持し、各サービスの中間期実績を開示している。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「Oneコマースサービスにおいては、一部顧客との取引における収益形態の変更等により前年同期比で減収となり売上高は1,335,754千円となりました。協業ブランドパートナーサービスにおいては、既存ブランドが堅調に推移したことに加え、前期から開始の複数のブランドが順調に成長し前年同期比で増収となり、売上高は4,676,887千円の結果となりました。共創・自創バリューアップサービスにおいては、連結子会社における在庫調整による減収があったほか、独占販売権を有する商品の出荷時期が下期に変更となった影響等で前年同期比では減収となり、売上高は500,291千円となりました。ECプラットフォームサービスにおいては、ライブコマースのプラットフォームである「ピースユーライブ」における手数料収入及び配信時間に応じた配信手数料等により売上高は63,966千円となりました。」

    サービス区分は従来どおり4区分で継続している。一方、Oneコマースと共創・自創バリューアップは減収、協業ブランドパートナーは既存・新規ブランドの成長により増収となった。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「サービス区分及びサービス内容と、当社グループ各社の事業に係る位置づけは以下のとおりであります。 Oneコマース 協業ブランドパートナー 共創・自創バリューアップ ECプラットフォーム」

    従来の三つのサービス区分に、ライブコマースを中心とするECプラットフォームを加えた四区分で事業内容を整理している。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「Oneコマースサービスにおいては、継続契約数及び契約単価が順調に伸長し売上高は2,521,189千円となりました。協業ブランドパートナーサービスにおいては、既存ブランドの堅実な成長と、ライブコマース事業・卸売り事業による売上増加が寄与し、売上高は5,976,850千円となりました。共創・自創バリューアップサービスにおいては、前期に取得したライセンス契約に基づく取引が増大した結果、売上高は1,596,055千円となりました。」

    サービス区分変更後の三つのサービスについて、各サービスの業績と売上高を引き続き説明している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「Oneコマースサービスにおいては、継続契約数及び契約単価が順調に伸長し売上高は1,611,697千円となりました。協業ブランドパートナーサービスにおいては、既存ブランドの堅実な成長と、ライブコマース事業・卸売り事業による売上増加が寄与し、売上高は3,789,592千円となりました。共創・自創バリューアップサービスにおいては、前期に取得したライセンス契約に基づく取引が増大した結果、売上高は954,638千円となりました。」

    サービス区分変更後のOneコマース、協業ブランドパートナー、共創・自創バリューアップの三つのサービスについて、各サービスの業績を引き続き説明している。
  6. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結会計期間よりサービス区分を変更しているため、新しいサービス区分にて記載しております。」

    前連結会計年度に示していたサービス区分の変更方針を実施し、Oneコマース、協業ブランドパートナー、共創・自創バリューアップ等の新しい区分で業績を開示している。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループは、ECワンプラットフォーム単一事業であり、セグメント情報を記載しておりませんが、ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの2つのサービスを展開しております。」

    従来の二つのサービス区分を記載しつつ、2024年3月期から協業ブランドパートナー、共創・自創バリューアップ、Oneコマース、その他サービスへ区分を変更する方針を示している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「ECマーケットプレイスサービスにおいては、既存ブランドが堅調に推移し、前年同四半期と比較し増収となりました。取扱い開始から間もない新規ブランドも着実に成長を進め、売上高も徐々に増加しております。」

    ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの二本柱を前提とした事業運営を引き続き説明している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「ECマーケットプレイスサービスにおいては、取扱いブランドが堅調に成長を続ける一方で、一部取扱いブランドでは、新型コロナウイルス感染症による行動規制の緩和、世界情勢の変化に伴う商品仕入れの不安定化を背景に販売額が鈍化いたしました。ECマーケティングサービスにおいては、継続契約の取引が好調に推移したこと、また既存取引先との追加契約もあり前年同四半期累計期間と比較し増収の結果となりました。」

    ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの二本柱を前提に、両サービスの状況を引き続き説明している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「ECマーケットプレイスサービスにおいては、取扱いしている各ブランドが順調に成長を進めていますが、新規ブランドは事業の性質上、当四半期での利益貢献は限定的となりました。」

    ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの二本柱を前提とした事業運営を引き続き説明している。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「ECマーケットプレイスサービスにおいては、EC事業代行(公式ブランドサイト運営)にて取扱いしている各ブランドが順調に成長しております。さらに、期首より進めておりましたブランドバリューアップ(自社ブランドの取得・開発)による取扱いブランドが増加し、ECマーケットプレイスサービスの売上増加に寄与いたしました。今後においても既存ブランドのさらなる成長と新規ブランドの獲得に注力してまいります。また、取引先のEC事業拡大のための支援を行っております ECマーケティングサービスについても順調に推移しております。」

    ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの二本柱について、両サービスの順調な推移を引き続き説明している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「ECマーケットプレイスサービスにおきましては、既存ブランドの成長に加え、新規加入ブランドにつきましても順調に推移しております。」

    ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの二本柱を前提に、両サービスの事業状況を引き続き説明している。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「ECマーケットプレイスサービスにおきましては、巣ごもり需要やデジタルシフトによるEC市場の拡大を背景に順調に推移しました。ECマーケティングサービスにおきましても、EC事業への参入障壁や課題を抱える企業からのニーズは高く、多くの取引先へECバリューチェーン運営に係るあらゆる課題解決のためのサービスを提供いたしました。」

    ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの二本柱を、それぞれの需要要因とともに引き続き記載している。
  14. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社は、ECワンプラットフォーム単一事業であり、セグメント情報を記載しておりませんが、ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの2つのサービスを展開しております。」

    ECマーケットプレイスサービスとECマーケティングサービスの二本柱による単一事業構成を引き続き明示している。
  15. FY2021-Q3初出有価証券報告書

    「ECマーケットプレイスサービスにおきましては、ECプラットフォームによる年末のセールによる需要もあり、堅調に推移しました。また、EC業務全般を支援しているECマーケティングサービスにおきましても、EC事業に注力される企業から当社サービスに関するニーズが増え、支援先案件数が増加していることから、契約継続に伴うストック売上は順調に伸びております。」

    商品販売の場を提供するサービスと、EC業務全般を支援するサービスの二つの事業領域を記載している。
一緒に動いた変遷

「新株予約権・譲渡制限付株式報酬による希薄化リスク」は、この変遷が動いた15回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3★1
  1. ★この変遷
  2. 1新株予約権・譲渡制限付株式報酬による希薄化リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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