情報システム・物流などの事業インフラ再創出
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026後退有価証券報告書
「本部 ソフトウェア等 6,500 725 自己資金 2024年1月 2027年2月」
本部ソフトウェア等の設備計画は、従前の8,000百万円・2026年２月完了予定から6,500百万円・2027年２月完了予定へ、投資額の縮小と完了時期の延長が記載されている。 - 2026-04-09前進決算
「バックオフィス業務の標準化・AI化などの本部DXを推進し、売上拡大と生産性向上の両立に努めてまいります。」
本部ソフトウェア等への投資方針が、バックオフィス業務の標準化・AI化という具体策へ展開している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「本部 ソフトウエア等 8,000 104 自己資金 2020年8月 2026年2月」
本部ソフトウェア等の設備計画が、総額8,000百万円、2026年2月完了予定として記載されている。従前の5,800百万円から投資規模が拡大している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「愛知県大府市 ソフトウェア等 5,800 125 自己資金 2020年8月 2024年2月」
大府市のソフトウェア等投資計画は、総額5,800百万円、2024年2月完了予定となっており、前回の5,600百万円・2023年2月完了予定から投資額と完了予定時期が変更されている。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「愛知県大府市 ソフトウエア等 5,600 511 自己資金 2019年11月 2023年2月」
大府市のソフトウェア等投資計画は、従来の4,000百万円・2022年2月完了予定から5,600百万円・2023年2月完了予定へ拡大・延長されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「自動発注の対象範囲の拡大およびシステム改修による店舗作業の削減、お取引先様との情報連携による製・配・販一体でのサプライチェーン全体の最適化などに取り組みました。」
システム改修と取引先との情報連携を通じた店舗・物流等の事業インフラ改善を継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「愛知県大府市 ソフトウエア等 4,000 324 自己資金 2019年11月 2022年2月」
大府市のソフトウェア等投資計画は、前回の3,500百万円・2021年2月完了予定から4,000百万円・2022年2月完了予定へ変更され、投資額が拡大し完了時期も延長されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような外部環境におきまして、当社グループは、効率の高い店舗運営を目指すべく、店舗及び本部業務の見直しや削減、各種システムの開発・導入などコスト低減に取り組んでまいりました。」
各種システムの開発・導入を含む業務インフラ面の改善を、コスト低減策として継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「愛知県大府市 ソフトウェア等 3,500 119 自己資金 2018年９月 2021年２月」
大府市のソフトウェア等投資計画は、前回の1,800百万円・2020年２月完了予定から3,500百万円・2021年２月完了予定へ変更され、投資規模が拡大した一方、完了時期は延長されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「愛知県大府市 ソフトウェア等 1,800 23 自己資金 2018年９月 2020年２月」
大府市のソフトウェア等について、総額18億円、2020年2月完了予定の新たな投資計画を示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「愛知県大府市 ソフトウエア等 1,372 22 自己資金 平成29年12月 平成31年2月」
大府市のソフトウエア等について、1,372百万円の投資を平成31年2月までに完了する設備計画を示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「店舗システムの全面的入替及び発注システムの精度向上などの「店舗の効率向上策の実施」」
店舗システムの全面的入替と発注システムの精度向上を、店舗効率向上策として具体的に記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「次代の経営インフラとなる「情報と物流システムの再創出」」
情報・物流システムの再創出を継続し、対処方針では店舗システムの全面的見直しも具体的に掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「今後の更なる規模拡大に向けた「業務および情報・物流システムインフラの再創出」などの取り組みを強力に推し進めてまいりました」
規模拡大に向けた業務および情報・物流システムインフラの再創出を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「今後の更なる規模拡大に向けた、「情報と物流のシステム・インフラ再創出」などの取り組みを強力に推し進めてまいりました」
情報・物流システムおよびインフラの再創出を、規模拡大に向けた施策として継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「情報システム、物流などの事業インフラの再創出」」
情報システムと物流を含む事業基盤の再構築を進めている。