健全な財政状態と営業キャッシュ・フローを基盤とする資金流動性の確保
FY2019に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-07前進決算
「2027年３月期第１四半期 26,529 20,441 75.9」
自己資本比率は前期末の74.8％から75.9％へ上昇し、純資産も増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業活動により得られた資金は2,477百万円（前期比287百万円増）となりました。」
営業キャッシュ・フローが前年の2,189百万円から2,477百万円へ増加し、流動比率も317.3％となった。計画的投資と資金流動性確保を両立する方針を継続している。 - FY2026-H1中間期キャッシュ・フローの更新有価証券報告書
「営業活動により得られた資金は1,199百万円（前期比223百万円増）となりました。」
当中間連結会計期間の営業活動によるキャッシュ・フローは1,199百万円となり、前年同期比223百万円増加した。一方、現金及び現金同等物は232百万円減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当社グループの当連結会計年度末の流動比率は、前期末比15.6ポイント増加し291.1%となっており、その健全な財政状態及び安定的かつ継続的な営業活動によるキャッシュ・フロー創出力による資金調達と、持続的成長に向けた効率的かつ計画的な投資の実行を両立させることで、当社グループの資本の財源及び資金の流動性を確保できるものと認識しております。」
流動比率は291.1％へ前期末比15.6ポイント上昇し、営業活動によるキャッシュ・フローは2,395百万円となった。健全な財政状態と計画的投資を両立する資金流動性方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末の流動比率は、前期末比0.8ポイント増加し275.5%となっており、その健全な財政状態及び安定的かつ継続的な営業活動によるキャッシュ・フロー創出力による資金調達と、持続的成長に向けた効率的かつ計画的な投資の実行を両立させることで、当社グループの資本の財源及び資金の流動性を確保できるものと認識しております。」
健全な財政状態と営業キャッシュ・フローを基盤に、計画的投資と資金流動性確保を両立する方針を継続し、流動比率は275.5％へ上昇した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、当社グループの当連結会計年度末の流動比率は、前期末比5.3ポイント増加し274.7%となっており、その健全な財政状態及び安定的かつ継続的な営業活動によるキャッシュ・フロー創出力による資金調達と、持続的成長に向けた効率的かつ計画的な投資の実行を両立させることで、当社グループの資本の財源及び資金の流動性を確保できるものと認識しております。」
流動比率は前年度の269.4％から274.7％へ上昇し、現金及び現金同等物も347百万円増加した。健全な財政状態と営業キャッシュ・フローを基盤に計画的投資と流動性確保を両立する方針を継続している。 - FY2020流動比率低下下での資金流動性方針継続有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度末の流動比率は、前期末比21.4ポイント減少し315.1%となっており、その健全な財政状態及び安定的かつ継続的な営業活動によるキャッシュ・フロー創出力による資金調達と、持続的成長に向けた効率的かつ計画的な投資の実行を両立させることで、当社グループの資本の財源及び資金の流動性を確保できるものと認識しております。」
流動比率は336.5％から315.1％へ低下し、現金及び現金同等物も減少した一方、健全な財政状態と営業キャッシュ・フローを基盤に計画的投資と流動性確保を両立する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、現金及び現金同等物は873百万円減少し、当第２四半期連結累計期間末残高は7,322百万円となりました。」
営業活動による資金創出が818百万円ある一方、有形固定資産取得等により現金及び現金同等物は7,322百万円となった。健全な財政状態と資金流動性を示す財務データを更新している。 - FY2019初出有価証券報告書
「なお、当社グループの当連結会計年度末の流動比率は、前期末比16.4ポイント上昇し336.5%となっており、その健全な財政状態及び安定的かつ継続的な営業活動によるキャッシュ・フロー創出力による資金調達と、持続的成長に向けた効率的かつ計画的な投資の実行を両立させることで、当社グループの資本の財源及び資金の流動性を確保できるものと認識しております。」
流動比率336.5％、営業活動によるキャッシュ・フロー1,870百万円を背景に、資金流動性の確保と持続的成長に向けた計画的投資の両立を示している。