読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-19.2
親会社株主に帰属する当期純利益の前期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年3月1日〜2026年2月28日連結日本基準売上高65,518百万円前年比 +7.4%
営業利益4,715百万円前年比 -4.3%
経常利益4,985百万円前年比 -4.0%
純利益（親会社株主帰属）2,562百万円前年比 -19.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益16.06円
売上高営業利益率7.2
期末の財政状態
総資産48,171百万円
うち純資産 32,885 百万円自己資本比率 67.0%前期末比 -1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+5,594
投資-4,932
財務-2,934
純増減-2,272
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高13,048百万円
地域別売上高55,043百万円、10,474百万円、65,518百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高72,600百万円（前年比 +10.8%）
営業利益5,000百万円（前年比 +6.0%）
経常利益5,040百万円（前年比 +1.1%）
純利益2,720百万円（前年比 +6.1%）
年間配当予想16円 → 16円（0.0%）
配当性向2026年2月期 99.6 / 2027年2月期予想 93.9
業績の増減要因
価格改定効果や国内外子会社の事業拡大等により増収となった一方、米をはじめとする食材の仕入価格高騰や物流費の増加等のコスト増を吸収できず営業利益・経常利益が減益。店舗に係る減損損失の増加や本部ソフトウエア入れ替えに伴う固定資産除却損等により純利益が減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 新規社名 非開示 / 除外 0 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失807百万円
特別損益の内訳特別利益 店舗売却益 47百万円、その他 4百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 282百万円、減損損失 807百万円、その他 1百万円
減価償却費2,012百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数159,630,000株
期末自己株式数24,680株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年3月1日〜2026年2月28日 |
| 売上高 | 65,518百万円（前年比 +7.4%） |
| 営業利益 | 4,715百万円（前年比 -4.3%） |
| 経常利益 | 4,985百万円（前年比 -4.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,562百万円（前年比 -19.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 16.06円 |
| 売上高営業利益率 | 7.2 |
| 自己資本比率 | 当期末 67 / 前期末 68.8 |
| 総資産 | 48,171百万円 |
| 純資産 | 32,885百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,594百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,932百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,934百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 13,048百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 72,600百万円（前年比 +10.8%） / 営業利益 5,000百万円（前年比 +6.0%） / 経常利益 5,040百万円（前年比 +1.1%） / 純利益 2,720百万円（前年比 +6.1%） |
| 年間配当予想 | 16円 → 16円（0.0%） |
| 配当性向 | 2026年2月期 99.6 / 2027年2月期予想 93.9 |
| 地域別売上高 | 55,043百万円、10,474百万円、65,518百万円 |
| 減価償却費 | 2,012百万円 |
| 減損損失 | 807百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 店舗売却益 47百万円、その他 4百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 282百万円、減損損失 807百万円、その他 1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 新規社名 非開示 / 除外 0 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 159,630,000株 |
| 期末自己株式数 | 24,680株 |
| 業績の増減要因 | 価格改定効果や国内外子会社の事業拡大等により増収となった一方、米をはじめとする食材の仕入価格高騰や物流費の増加等のコスト増を吸収できず営業利益・経常利益が減益。店舗に係る減損損失の増加や本部ソフトウエア入れ替えに伴う固定資産除却損等により純利益が減少。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は国内CoCo壱番屋の価格改定効果や国内外子会社の事業拡大が寄与しましたが、米などの食材仕入価格高騰や物流費の増加を吸収できませんでした。純利益は店舗に係る減損損失の増加や本部ソフトウエア入れ替えに伴う固定資産除却損などにより減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。