働き方改革と人財育成の推進
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
NaITOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、「中期経営計画 共創ビジョン2030」の実行にあたり、「次世代の経営体制の確立」および「組織としての価値創造力強化」を重要な経営課題と位置付け、人財育成および社内環境整備に関する指標を設定しております。」
人財育成の重点を従来の専門人財・中核人財の育成から、共創ビジョン2030における次世代経営体制と組織の価値創造力の強化へ整理し直した。2030年度を見据え、価値創造・共創・成果創出・展開の組織能力を指標化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「選抜メンバーに幹部候補生向け研修の実施 未来を担う中核人財（幹部候補生）を選出 海外現地法人社長候補者向け事前研修の計画 育成した海外マネージャーの現地赴任 女性チーフの登用 女性管理職の登用 ＩＴ系オンライン教育サービスを利用した研修を実施 ＤＸ人財育成・選任」
2025年度目標として、中核人財、海外マネージャー、女性管理職、DX人財に関する育成・登用目標を設定し、当事業年度実績として候補者研修、海外研修計画、女性チーフ登用、IT系オンライン研修を記載した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「５月より専門性を更に高めるため営業力強化の研修を開始しました。」
人財育成・専門力強化の具体策として、5月から営業力強化研修を開始した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、時代に合わせた専門人財および中核人財育成を推進するために、人財育成及び社内環境整備に関する指標・目標を次のとおり設定しております。」
従来の専門人財・中核人財育成の方針を、2025年度目標として、中核人財の選出、海外マネージャーの育成、女性営業・女性管理職の登用、DX人財の育成・選任などの指標・目標へ具体化した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「この５カ年においては、既存事業のシェア拡大を図るとともに、デジタル技術を活用した受発注業務や物流業務等の自動化による生産性の向上を図りつつ、物品販売からアフターサービスを行うオールインワン事業を確立し、お客様から機械工具のソリューションパートナーとして頼られ選ばれる企業を目指していきます。〔重点課題〕５．時代に合わせた専門人財および中核人財の育成」
人財育成の重点を、従来の研修・制度運用による質的向上から、新中期経営計画における時代対応型の専門人財・中核人財の育成へと示し直した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「２．働き方改革と人財育成の推進 （１）働き方改革の推進 業務改善活動の推進、生産性の向上、有給休暇の取得促進 （２）人財育成の推進 人事制度の運用徹底、研修による人財の質的向上」
働き方改革と人財育成について、業務改善、生産性向上、有給休暇取得促進、制度運用、研修を進める方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「２．働き方改革と人財育成の推進 （１）働き方改革の推進 業務改善活動の推進、生産性の向上、有給休暇の取得促進 （２）人財育成の推進 人事制度の運用徹底、研修による人財の質的向上」
働き方改革と人財育成を重点課題とし、業務改善、生産性向上、有給休暇取得促進、制度運用、研修を進める方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「２．働き方改革と人財育成の推進 （１）働き方改革の推進 業務改善活動の推進、生産性の向上、有給休暇の取得促進 （２）人財育成の推進 人事制度の運用徹底、研修による人財の質的向上」
重点課題として、業務改善、生産性向上、有給休暇取得促進、人事制度運用、研修を通じた人財の質的向上を掲げている。