店舗収益性低下と減損損失の発生
FY2016に初出。14回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
京都きもの友禅ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。26社中21社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2025年４月１日 至 2026年３月31日) 該当事項はありません。」
前年度に150,047千円計上した固定資産の減損損失について、当連結会計年度は新たな減損損失の計上がない。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
和装事業の12店舗及び本社共用資産について、収益性低下を理由に150,047千円の減損損失を計上した。前年度に続き店舗・共用資産の収益性低下が実際に発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「上記事業については、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
和装店舗運営事業、その他事業及び本社の資産について、収益性低下を理由に159,388千円の減損損失を計上した。前年度に続き店舗収益性低下リスクが実際に発生している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第３四半期連結累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失は記載されていない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「上記事業については、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
和装店舗運営事業とその他事業の店舗・事業用資産について、合計197,864千円の減損損失が発生した。前年度の169,993千円から金額が増加し、その他事業にも対象が広がっている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「上記店舗については、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
銀座店ほか28店舗について収益性低下による減損損失169,993千円を計上し、店舗収益性低下リスクが大幅な金額で実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「和装店舗運営事業」セグメントにおいて、資産の用途変更に伴い回収可能価額を見直した結果生じた減少額3,637千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
資産の用途変更に伴う回収可能価額の見直しにより、3,637千円の減損損失が第3四半期累計期間に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「上記店舗については、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
渋谷店ほか1店舗について収益性低下による減損損失37,397千円を計上し、店舗収益性低下リスクが実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「上記店舗については、収益性の低下が認められるため、また、福利厚生施設は、資産の用途変更に伴い、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
東京本館ほか5店舗および福利厚生施設について、収益性低下・用途変更に伴う減損損失112,149千円を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「「和装関連事業」セグメントにおいて、資産の用途変更に伴い回収可能価額を見直した結果生じた減少額36,303千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
資産の用途変更に伴う回収可能価額の見直しにより、36,303千円の減損損失が発生した。店舗・資産の収益性低下に関連するリスクが当四半期にも実際に発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「「和装関連事業」セグメントにおいて、資産の用途変更に伴い時価を見直した結果生じた減少額22,990千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
資産の用途変更に伴う時価の見直しにより、22,990千円の減損損失が発生した。店舗・資産の収益性低下リスクが当四半期にも実際に発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「上記店舗については、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
厚木店ほか2店舗について収益性低下による減損損失32,826千円が発生し、店舗収益性低下リスクが通期でも実際に発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「上記５店舗については、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
銀座店ほか計5店舗について収益性低下による減損損失45,808千円が発生し、店舗収益性低下リスクが通期でも実際に発生した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「それ以外の18店舗については収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
当期に18店舗の収益性低下を理由とする減損損失が発生し、減損損失総額は1,043,017千円となった。