商品仕入単価上昇による粗利益率低下
FY2024-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2026-H1。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。44社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- 2026-11-09対処決算説明資料
「仕入価格の変動に応じて適正な販売価格の設定や商品見直しを行った結果、売上総利益率は前年同期比で2.2pt改善。」
販売価格と商品構成の見直しにより、仕入価格変動等で悪化していた原価率・粗利益率への対応効果が続いている。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度の粗利益率は前年同期と比較して2.8ポイント上昇し61.5％となりました。これは、在庫構成の見直し、販売単価の適正化などを通じて、主要商材の原価率が改善したことによるものです。」
仕入コスト上昇や原価率上昇のリスクに対し、在庫構成・販売単価の見直しを進め、粗利益率を前年同期比2.8ポイント改善した。 - 2026-05-11対処決算説明資料
「仕入プロセスや販売価格の見直しにより、売上総利益率が改善。」
仕入プロセスと販売価格の見直しにより、売上総利益率が前年比2.8ポイント改善し、61.5％となっている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間の粗利益率は前年同期と比較して1.8ポイント上昇し60.3％となりました。これは、在庫構成の見直し、販売単価の適正化などを通じて、主要商材の原価率が改善したことによるものです。」
仕入コスト上昇等により悪化していた原価率について、在庫構成と販売単価の見直しにより主要商材の原価率が改善し、粗利益率は60.3％へ上昇した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「売上規模の縮小と物価高等による仕入れコスト上昇の影響を受け、近年原価率が上昇傾向にあります。これを改善するため、仕入プロセスを抜本的に見直し、綿密な仕入計画の策定や販売体制の整備を推進しております。」
仕入コスト上昇と原価率上昇のリスクを引き続き認識し、仕入プロセス、仕入計画、販売体制の見直しを対策としている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益面においては、昨今の物価高、人件費高騰等を背景に商品の仕入単価が上昇したことに加え、商品の評価に係る見積りを見直したことにより489百万円の評価損を計上し、原価率が大きく上昇いたしました。その結果、売上総利益率は前年同期と比べ9.6ポイント低下し52.9％となりました。」
仕入単価上昇に加え、棚卸資産評価の見積り変更による489百万円の評価損を計上し、売上総利益率は前年同期比9.6ポイント低下した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面においては、昨今の物価高、人件費高騰等を背景に商品の仕入単価が上昇し、売上総利益率は前年同期と比べ3.3ポイント低下し60.4％となりました。」
物価高・人件費高騰を背景とする商品の仕入単価上昇が続き、売上総利益率は前年同期比3.3ポイント低下して60.4％となった。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「利益面においては、昨今の物価高、人件費高騰を背景に商品の仕入単価が上昇し、売上総利益率は前年同期と比べ3.4ポイント低下し60.6％となりました。」
物価高・人件費高騰を背景とする商品の仕入単価上昇が、売上総利益率の前年同期比3.4ポイント低下という実績に結び付いたと記載している。