DM効率化とメディアミックスによる振袖販促
FY2016に初出。36回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「振袖」販売及びレンタルについては、当期の重点施策である集客施策の見直しとの連動強化の効果により、来店客数は前年同期比、及び計画対比のいずれにおいても大きく伸長いたしました。」
従来のデジタル広告への転換に加え、集客施策と店舗営業施策の連動強化が通期で機能し、振袖受注高の前年同期比27.9％増につながった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「「振袖」販売及びレンタルについては、重点施策であるデジタル広告施策への転換の成果が着実に現れており、来店客数は前年同期比、及び計画対比でも大きく伸長いたしました。また、店舗営業施策を連動させた新戦略が稼働を開始しております。その結果、振袖に関する受注高は前年同期比22.1％増となりました。」
DM中心からデジタル広告へ転換する販促施策について、来店客数の伸長と振袖受注高22.1％増という具体的な効果が示され、店舗営業と連動する新戦略も稼働を開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「こうした施策は以前より一部実行していたものの、抜本的な構造転換への意思決定や、実行までのスピードに課題が見られたことから、組織体制自体の見直しを行い、迅速な意思決定が可能な体制へと組織を再構築いたしました。また、分析機能の強化による広告手法の見直し、代理店の再選定や投下コストの最適化の実行に加えて、各店舗周辺エリアへのオフライン営業施策を拡大し、新規顧客の集客強化に取り組んでおります。」
DM中心からWEB・SNS及び店舗周辺のオフライン営業へ移行する施策について、組織再構築、分析機能強化、代理店再選定、投下コスト最適化まで具体化している。ただし、振袖受注高は前年同期比12.1％減で、効果発現にはなお期間を要するとしている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「紙媒体のダイレクトメールを縮小し、ＷＥＢ・ＳＮＳ等のデジタルマーケティングへ移行するなど、従来の振袖広告施策について抜本的な見直しを進めておりますが、広告効果の発現には一定の時間を要することから来場者数の回復には至っておらず、受注高は前年同期比16.1％減となりました。」
DMを縮小してWEB・SNS中心へ移行する施策を進めているが、広告効果はまだ大きく現れず、集客回復と受注改善には至っていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「個人情報保護法の規制及び2022年４月施行の個人情報保護法の改正により、「振袖」販売時に広告として利用するダイレクトメール発送に要する個人情報（住所、氏名等）の入手件数が減少しております。また、印刷、郵送に掛かるコストも年々増加していることから、広告戦略の転換が急務になっております。当社グループでは、ダイレクトメール中心のマーケティング施策からＷＥＢ、ＳＮＳ中心のデジタルマーケティング戦略への移行を進めているものの、現時点では集客に大きな効果が表れておりません。」
DM中心からWEB・SNS中心へのデジタルマーケティング移行を進めたが、現時点で集客に大きな効果は表れていない。役員直轄部署への組織変更や広告費用の見直しを追加対応としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは、商品構成及び広告販促施策の見直し、改善に努め、業績回復に向けて積極的に営業活動を行ってまいりました。」
商品構成と広告・販促施策の見直し・改善、積極的な営業活動を業績回復の手段として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは、商品構成及び広告販促施策の見直し、改善に努め、業績回復に向けて積極的に営業活動を行ってまいりました。」
商品構成と広告・販促施策の見直し・改善、積極的な営業活動を業績回復の手段として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループでは、商品構成及び広告販促施策の見直し、改善を図り、業績回復に向けて積極的に営業活動を行ってまいりました。」
商品構成と広告・販促施策の見直し・改善、積極的な営業活動を業績回復の手段として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「集客に対するマーケティング組織の構築、お客様への広告施策の見直し、お客様ニーズに合わせた商品企画、及び販売施策により競合他社との差別化を図り、受注の改善に努めます。」
従来の広告・デジタルマーケティング施策に加え、集客マーケティング組織の構築、広告施策の見直し、商品企画、販売施策を受注改善の手段として記載している。具体的な達成実績は示されていない。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「「振袖」販売およびレンタルについては、新型コロナウイルス感染症拡大の状況が見通しにくい中、振袖購入需要が下がる時期であることもあり、広告宣伝費を抑えた結果、5月以降の来店者数が伸び悩み、受注高は前年同期比29.6％減となりました。」
広告増強・デジタルシフトを進めてきた販促方針に対し、当四半期は広告宣伝費を抑制し、その結果として5月以降の集客が伸び悩んだ。 - FY2022悪化有価証券報告書
「上半期は長期間に渡る緊急事態宣言の発令による影響及び広告宣伝活動のデジタルシフトによる来店促進効果が十分に発揮できなかったこと」
デジタルシフトを進めたものの、上半期には来店促進効果が十分に発揮できなかったと記載している。一方、第3四半期には販促キャンペーンによる来店者数の回復も記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「「振袖」販売およびレンタルについては、緊急事態宣言発令期間が長期化したことや、集客のデジタルシフトによる効果が十分に出せていなかったこともあり、夏の繁忙期における集客に苦戦したものの、10月以降の販促キャンペーンによる来店者数増加により、受注高は前年同期比3.2％増となりました。」
デジタルシフトの効果が十分でない状況は続いたが、10月以降の販促キャンペーンという具体的施策により来店者数と受注高が増加した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「今期は緊急事態宣言発令期間が長期化したことと、集客のデジタルシフトによる効果が十分に出せていないこともあり、夏の繁忙期における集客に苦戦したため、受注高は前年同期比5.3％減となりました。」
広告・販促をデジタルへシフトする施策について、効果が十分に出ておらず、夏の繁忙期の集客苦戦と振袖受注高の前年同期比5.3％減につながったと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「デジタルマーケティングを強化し、広告宣伝費比率を引き下げつつ売上高を確保していく体制へのシフトを進めてまいります。ITインフラ・ツール導入への投資を行うことで店舗営業とも連動し、売上高および利益の回復を図り、収益力の改善を図ってまいります。」
従来のDM・メディアミックス中心の販促から、デジタルマーケティングとITインフラ・ツール導入を組み合わせ、広告宣伝費比率を抑えながら売上高を確保する体制への移行を進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、コロナ禍に鑑み、現状の売上高水準でも利益が出せるよう、中期計画策定のもと構造改革を進めており、特に広告宣伝費比率を引き下げつつ売上高を確保していく体制への変更に着手しております。」
コロナ禍を前提に、中期計画に基づく構造改革と、広告宣伝費比率を引き下げながら売上高を確保する体制への変更に着手した。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費については、広告・販促経費の抑制等、経費全般の削減に努めるとともに、臨時休業期間中に発生した費用（人件費、店舗家賃、催事中止費用等）を特別損失として計上したため、販売費及び一般管理費総額としては977百万円減少いたしました。」
従来の広告増強・メディアミックスの流れに対し、臨時休業下では広告・販促経費を抑制する対応が記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「現状、当社認知度の低下により振袖販売における来店客数が減少しているため、ＤＭ、ＣＭ、ＷＥＢ等の多様な媒体において広告増強を図り、より効果的なメディアミックスの確立による広告宣伝効果の向上を目指すことにより、当社認知度及び企業イメージの向上に繋げ、来店客数の回復及び収益力の強化を図ってまいります。」
DM・CM・WEBを組み合わせた広告増強を明示し、広告プロモーションの増強が来店者数増加、平均単価上昇、振袖受注高7.0％増につながったと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「「振袖」販売およびレンタルについては、消費税増税後の反動減の影響は一定あったものの、広告プロモーションの増強により、来店者数が夏の繁忙期を中心に回復し、平均単価の上昇にも繋がったため、受注高としては前年同期比18.2％増となりました。」
広告プロモーションを増強し、来店者数の回復と平均単価の上昇を通じて振袖受注高の前年同期比18.2％増につなげた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「「振袖」販売およびレンタルについては、広告プロモーションの増強を行ったことにより来店者数が夏の繁忙期を中心に回復したことと、成約率・平均単価の上昇にも繋がったため、受注高としては前年同期比27.6％増となりました。」
広告プロモーションを増強し、来店者数の回復、成約率・平均単価の上昇、受注高の前年同期比27.6％増につながった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか、当社グループでは商品構成や広告・販促施策の改善を図り、業績回復に向けて積極的な営業活動を実施してまいりました。」
商品構成、広告・販促施策の改善と積極的な営業活動を、業績回復に向けた手段として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか、当社グループでは商品構成や広告施策を見直すとともに、新形態の催事を実施するなど、積極的な営業活動を実施してまいりました。」
商品構成・広告施策の見直し、新形態の催事、積極的な営業活動を継続しているが、販促施策の達成段階は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このようななか、当社グループでは商品構成や広告施策を見直すとともに、新形態の催事を実施するなど、積極的な営業活動を実施してまいりました。」
商品構成・広告施策の見直し、新形態の催事、積極的な営業活動を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか、当社グループでは商品構成や広告施策を見直すとともに、新形態の催事を実施するなど、積極的な営業活動を実施してまいりました。」
広告施策の見直しと積極的な営業活動を継続している。新形態の催事も実施しているが、DMやメディアミックスについて新たな達成段階は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後は振袖販売における当社認知度、来店客数を回復させるべく、各エリアの集客状況を詳細に分析し、各店舗に適したＤＭの発送回数、発送時期を再検討し、プロモーションを強化してまいります。」
各エリアの集客分析、ＤＭ発送の見直し、プロモーション強化、他媒体の増強、メディアミックスを通じて振袖の認知度・来店客数を回復させる施策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか、当社グループでは商品政策・広告戦略の改善に向けての取り組みを強化し、積極的な営業活動を実施してまいりました。」
商品政策・広告戦略の改善と積極的な営業活動を、受注拡大に向けた施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループでは商品政策・広告戦略の改善に向けての取り組みを強化し、積極的な営業活動を実施してまいりました。」
商品政策・広告戦略の改善と積極的な営業活動を、受注拡大に向けた施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループでは商品構成や広告施策を中心に改善を図り、積極的な営業活動を実施してまいりました。」
商品構成・広告施策の改善と積極的な営業活動を、受注拡大に向けた施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、ＤＭの効率化を通じて削減した経費を、他の広告媒体に置き換えることで、より効果的なメディアミックスの確立を図り、当社の認知度及び企業イメージの向上に繋げることで、集客数の回復を目指してまいります。」
ＤＭ効率化、削減経費の他媒体への振替、メディアミックスによる集客回復という施策を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループでは商品構成や広告施策を中心に改善を図り、受注高増加に向けた取り組みを強化してまいりました。」
商品構成と広告施策の改善を受注高増加の手段として継続しているが、新たな具体的施策や達成段階は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループでは商品構成や広告施策を中心に改善を図り、受注高増加に向けた取り組みを強化してまいりました。」
商品構成と広告施策の改善を受注高増加の手段として継続しているが、新たな具体的な販促手段は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループでは商品構成や広告施策を中心に改善を図り、受注高増加に向けた取り組みを強化してまいりました。」
商品構成と広告施策の改善を受注高増加の手段として継続しているが、新たな具体的施策や達成段階は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、ＤＭの効率化を通じて削減した経費を、他の広告媒体に置き換えることで、より効果的なメディアミックスの確立を図り、当社の認知度および企業イメージの向上に繋げることで、集客数の回復を目指してまいります。」
DMの発送方法を効率化し、削減経費を他媒体へ振り向ける販促手段を示している。