Komori
京都きもの友禅ホールディングス(7615)・方針配当再開予定

安定的な年2回配当と可能な限りの株主還元

FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q3再掲FY2022-Q2 – FY2024-Q3後退FY2024 – FY2025-H12016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 320212022: 320222023: 320232024: 320242025: 020252026: 42026
同じテーマの他社
安定的・継続的な株主還元・増配方針1244社が書いているテーマ・逆風2社・追い風1269社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている194社のうち14社を表示しています。上の文は194社すべてから計算しています。このテーマの1271件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026配当再開予定有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり1円50銭を2026年6月24日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。」

    前年度の無配から、1株当たり1.5円の期末配当を予定しており、配当方針の運用に回復が示されている。ただし、提出時点では株主総会決議前である。
  2. FY2025-H1後退有価証券報告書

    「該当事項はありません。」

    当中間連結会計期間には配当金の支払及び基準日後に効力発生する配当の記載がなく、前年同期に実施していた1株当たり3円の中間配当が確認されない。
  3. FY2024後退有価証券報告書

    「当事業年度の期末配当につきましては、財務健全性の確保と今後の積極的な事業投資・再生への原資等とするため、誠に遺憾ではございますが無配とさせていただきます。」

    中間配当は1株当たり3円を実施したが、期末配当は無配とし、年間配当は前年度の6円から3円へ減少した。財務健全性と再生投資を優先する配当方針の運用結果が示されている。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「第53期(2023年4月1日から2024年3月31日まで)中間配当について、2023年11月10日開催の取締役会において、2023年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 34,778千円 ②1株当たりの金額 3円」

    中間配当を1株当たり3円とし、年2回配当の実績と株主還元方針を継続している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「第53期(2023年4月1日から2024年3月31日まで)中間配当について、2023年11月10日開催の取締役会において、2023年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 34,778千円 ②1株当たりの金額 3円」

    中間配当を1株当たり3円とし、年2回配当の実績と株主還元方針を継続している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年6月26日 定時株主総会 普通株式 34,687 3 2023年3月31日 2023年6月27日 利益剰余金」

    2023年3月期の期末配当として1株当たり3円を支払い、年2回配当の実績と株主還元方針を継続している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「第52期(2022年4月1日から2023年3月31日まで)中間配当について、2022年11月8日開催の取締役会において、2022年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 34,688千円 ②1株当たりの金額 3円」

    2022年9月期の中間配当として1株当たり3円を決議し、年2回配当の実績を継続している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「第52期(2022年4月1日から2023年3月31日まで)中間配当について、2022年11月8日開催の取締役会において、2022年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    2022年9月期の中間配当として1株当たり3円を決議し、年2回配当の実績を継続している。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「2022年6月24日 定時株主総会 普通株式 36,575 3 2022年3月31日 2022年6月27日 利益剰余金」

    2022年3月期の期末配当として1株当たり3円を支払い、年間6円の年2回配当を実施したことを確認している。
  10. FY2022再掲有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり3円とし、中間配当金(3円)と合わせて6円としております。」

    安定的・継続的な配当と年2回配当の方針を維持し、年間配当は1株当たり6円となった。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「第51期(2021年4月1日から2022年3月31日まで)中間配当について、2021年11月10日開催の取締役会において、2021年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当を1株当たり3円とし、年2回配当の実績を継続している。
  12. FY2021後退有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり3円とし、中間配当金(3円)と合わせて6円としております。」

    年2回配当と安定的・継続的な配当方針を掲げる一方、年間配当は前事業年度の8円から6円へ減少した。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「第50期(2020年4月1日から2021年3月31日まで)中間配当について、2020年11月5日開催の取締役会において、2020年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当1株当たり3円の決議・支払いを再掲しており、年2回配当の実績を確認している。
  14. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「2020年11月5日開催の取締役会において、2020年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 37,062千円 ②1株当たりの金額 3円」

    中間配当は1株当たり3円となり、前年同期の中間配当5円から減少した。年2回配当の実績は継続しているが、配当水準は低下している。
  15. FY2020後退有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり3円とし、中間配当金(5円)と合わせて8円としております。」

    安定的・継続的な配当および年2回配当の方針を掲げる一方、年間配当は8円となり、前事業年度の18円から減少した。
  16. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年10月29日開催の取締役会において、2019年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 59,874千円 ②1株当たりの金額 5円」

    2019年9月期の中間配当5円の決議・支払いを再掲しており、年2回配当の実績を確認している。
  17. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「2019年10月29日開催の取締役会において、2019年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 59,874千円 ②1株当たりの金額 5円」

    2019年9月期の中間配当は1株当たり5円となり、前年同期の中間配当12円から減少した。前年の期末配当6円と合わせた年間配当見込みは11円で、配当水準がさらに低下している。
  18. FY2020-Q1後退有価証券報告書

    「2019年6月27日 定時株主総会 普通株式 71,654 6 2019年3月31日 2019年6月28日 利益剰余金」

    2019年3月期の期末配当は1株当たり6円となり、前年度の期末配当12円から減少した。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「第48期(平成30年4月1日から平成31年3月31日まで)中間配当について、平成30年10月29日開催の取締役会において、平成30年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当1株当たり12円を決議・支払いし、年2回配当と可能な限りの株主還元という方針を継続している。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「第48期(平成30年4月1日から平成31年3月31日まで)中間配当について、平成30年10月29日開催の取締役会において、平成30年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当1株当たり12円を決議し、年2回配当と可能な限りの株主還元という方針を継続している。
  21. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年6月28日定時株主総会 普通株式 143,310千円 1株当たり配当額12円 基準日平成30年3月31日 効力発生日平成30年6月29日 利益剰余金」

    前年度の期末配当として1株当たり12円を支払い、年2回配当と株主還元の方針に沿った配当実績を記載している。
  22. FY2018後退有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記方針に基づき、1株当たり12円とし、中間配当金(12円)と合わせて24円としております。」

    可能な限りの配当と年2回配当の方針自体は継続しているが、年間配当は前年度の42円から24円に減少した。
  23. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「第47期(平成29年4月1日から平成30年3月31日まで)中間配当について、平成29年10月18日開催の取締役会において、平成29年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当として1株当たり12円を決議・支払いし、年2回配当と株主還元の方針を継続している。
  24. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「第47期(平成29年4月1日から平成30年3月31日まで)中間配当について、平成29年10月18日開催の取締役会において、平成29年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当として1株当たり12円を決議し、年2回配当と可能な限りの株主還元という方針を継続している。
  25. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月29日定時株主総会 普通株式 358,279千円 1株当たり配当額30円 基準日平成29年3月31日 効力発生日平成29年6月30日 利益剰余金」

    期末配当として1株当たり30円を支払い、可能な限りの株主還元と年2回配当の方針を継続している。
  26. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社は、経営効率化により収益の向上を図り、その結果としての利益処分に関しては、将来の資金需要を勘案しながら株主還元として可能な限りの配当を行うことを基本方針としております。当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年2回を基本的な方針としております。」

    将来の資金需要を考慮しつつ可能な限り配当する方針と、年2回配当の方針を再確認している。当事業年度は中間12円・期末30円の計42円を配当した。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成28年10月25日開催の取締役会において、平成28年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当として1株当たり12円を決議し、年2回配当と可能な限りの株主還元という方針を継続している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「第46期(平成28年4月1日から平成29年3月31日まで)中間配当について、平成28年10月25日開催の取締役会において、平成28年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。」

    中間配当として1株当たり12円を決議し、年2回配当と可能な限りの株主還元という方針を継続している。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「普通株式 配当金の総額358,282千円 1株当たり配当額30円 基準日平成28年3月31日 効力発生日平成28年6月30日」

    平成28年3月期の期末配当として、普通株式1株当たり30円を支払ったことを記載している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は、経営効率化により収益の向上を図り、その結果としての利益処分に関しては、将来の資金需要を勘案しながら株主還元として可能な限りの配当を行うことを基本方針としております。」

    将来の資金需要を考慮しつつ可能な限り配当する方針を示し、当期は中間12円・期末30円の年42円を配当した。
一緒に動いた変遷

「振袖の集客数回復と利益率改善」は、この変遷が動いた33回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1振袖の集客数回復と利益率改善7回
  3. 2会員積立と割賦販売を組み合わせた金融サービス7回
  4. 3振袖顧客を起点とする一般呉服顧客の活性化6回
  5. 4全社的なコスト削減と販促費用対効果の改善6回
  6. 5営業活動によるキャッシュ・フローの減少6回
  7. 6振袖来店者数減少と和装関連事業の営業損失5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
京都きもの友禅ホールディングスの次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-30の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
安定的な年2回配当と可能な限りの株主還元|京都きもの友禅ホールディングス(7615)の変遷 | Komori