IDOM（7599）・施策前進
TCFDシナリオ分析に基づく気候変動リスク・機会の財務評価
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの572件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「当社の温室効果ガス（GHG）排出量自体は必ずしも高水準ではありませんが、2025年度（2024年3月〜2025年2月）における国内事業の実績に基づく、概算値としての温室効果ガス（GHG）排出量の算定を簡易的に実施しました。結果は、Scope1とScope2を合計し約2万トンとなりました。」
従来のシナリオ分析に加え、国内事業のScope1・Scope2排出量を概算し、合計約2万トンと開示した。2030年から2050年のシナリオにおける炭素税、金利、洪水・浸水等の財務影響も具体的に試算している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社における気候変動シナリオ分析では、下記ステップにもとづき2030年〜2050年を見据えた当社の気候変動のリスクと機会を2℃未満シナリオ及び4℃シナリオの両観点から考察しました。」
2030年から2050年を対象に、2℃未満及び4℃シナリオで気候変動リスク・機会を分析し、炭素税、金利上昇、洪水・浸水及びEV普及等の財務影響を評価する取り組みが継続している。 - FY2024初出有価証券報告書
「当社における気候変動シナリオ分析では、下記ステップにもとづき2030年〜2050年を見据えた当社の気候変動のリスクと機会を2℃未満シナリオ及び4℃シナリオの両観点から考察しました。」
2℃未満及び4℃シナリオを用い、2030年から2050年を対象として、炭素税、金利上昇、洪水・浸水、EV普及等による財務影響を定量・定性評価する取り組みが初めて詳細に開示された。