鮮魚購入ニーズの変化と魚介類消費減少リスク
FY2017に初出。11回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「供給量の減少、代替品（肉類）へのシフト、嗜好の変化などによる魚食の減少、魚資源の枯渇化の進行、海外における魚食普及やわが国における地球温暖化が原因とも言われる不漁による魚価の高騰、原油価格上昇に起因する諸コストの増大など、当社を取り巻く経営環境はたいへん厳しい状況にあります。」
供給量、代替品、嗜好変化などを背景とする魚介類消費減少を、魚価・コスト上昇とともに継続記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「家計調査年報によると、食料支出に占める素材としての魚介類購入額の割合は減少する一方、調理食品購入額や外食費の割合は増加する傾向にある中、総体として魚介類の消費量は減少傾向にあります。」
素材魚介類から調理食品・外食へ向かう消費構造の変化と魚介類消費減少を継続記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「供給量の減少、代替品（肉類）へのシフト、嗜好の変化などによる魚食の減少、魚資源の枯渇化の進行、海外における魚食普及やわが国における地球温暖化が原因とも言われる不漁による魚価の高騰、原油価格上昇に起因する諸コストの増大など、経営環境はたいへん厳しい状況にあります。」
魚介類消費の減少を、供給量減少、代替品へのシフト、嗜好変化などによる環境要因として継続記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「供給量の減少、代替品（肉類）へのシフト、嗜好の変化などによる魚食の減少、魚資源の枯渇化の進行、海外における魚食普及やわが国における地球温暖化が原因とも言われる不漁による魚価の高騰、原油価格上昇に起因する諸コストの増大など、経営環境は厳しさを増しております。」
供給量、代替品、嗜好変化などを背景とする魚介類消費減少を、魚価・コスト上昇とともに継続記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「供給量の減少、代替品（肉類）へのシフト、嗜好の変化などによる魚食の減少、魚資源の枯渇化の進行、海外における魚食普及に伴う魚価の高騰など、経営環境は厳しさを増しております。」
魚介類消費の減少を、供給量、代替品、嗜好変化などによる経営環境上の要因として継続記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「人口の減少・少子高齢化の進行などによる魚食の減少、魚資源の枯渇化の進行、海外における魚食普及に伴う魚価の高騰など、経営環境は厳しさを増しております。」
人口動態を背景とした魚食減少を、魚資源・魚価の問題とともに引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「家計調査年報によると、食料支出に占める素材としての魚介類購入額の割合は減少する一方、調理食品購入額や外食費の割合は増加する傾向にある中、総体として魚介類の消費量は減少傾向にあります。」
素材魚介類から調理食品・外食へ向かう消費構造の変化と魚介類消費減少を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、人口の減少、少子高齢化の進行などにより、魚食が減少する状況にあります。」
人口動態を背景とする魚食減少を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、人口の減少、少子高齢化の進行などにより、魚食が減少する状況にあります。」
人口動態を背景とする魚食減少を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、人口の減少、少子高齢化の進行などにより、魚食が減少する状況にあります。」
人口動態を背景とする魚食減少を引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「食料支出に占める素材としての魚介類購入額の割合は減少する一方、調理食品購入額や外食費の割合は増加する傾向にある中、総体として魚介類の消費量は減少傾向にあります。」
素材魚介類から調理食品・外食へ向かう消費構造の変化と、総体としての魚介類消費減少をリスクとして記載している。