消費変動と競合による売上下落リスク
FY2017に初出。12回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。63社中40社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の収束を受け、特に飲食事業で来店客数が戻りつつありますが、再流行が懸念されるなど、先行き予断を許さない状況が続いております。」
飲食事業の来店客数が回復する一方、感染症再流行による消費・営業環境の不透明さを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、小売事業において消費者の購買動向は、最寄品、日用品、食料品についてワンストップ・ショッピング、ショートタイム・ショッピング志向が強まってきており、一箇所で買物を短時間で済ます傾向が強くなっております。」
消費行動の変化や近隣競合施設の開業による売上減少リスクを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大に関し、特に飲食事業が大きく影響を受けています。店舗オペレーションの見直しや物流の合理化を含む構造改革に取り組み一定の成果を得ていますが、居酒屋業態を中心に飲食店を敬遠する消費者動向、当該感染症の再拡大懸念などから、先行き予断を許さない状況が続いております。」
飲食事業への感染症と消費者動向の影響が続く一方、構造改革に一定の成果を得ていると引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症拡大に関し、特に飲食事業が大きく影響を受けています。店舗オペレーションの見直しや物流の合理化を含む構造改革に取り組み一定の成果を得ていますが、居酒屋業態を中心に飲食店を敬遠する消費者動向、当該感染症の再拡大などから、先行き予断を許さない状況が続いております。」
飲食事業への感染症と消費者動向の影響が続く一方、構造改革に一定の成果を得ていると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大に関し、特に飲食事業が大きく影響を受けています。店舗オペレーションの見直しや物流の合理化を含む構造改革に着手しておりますが、緊急事態宣言、まん延防止等重点措置が断続的に発出される中、先行き予断を許さない状況が続いています。」
感染症による飲食事業への影響と、外食需要・営業環境の不透明さを引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、小売業界において食品スーパーの業績が比較的堅調である一方、百貨店が出遅れているなど、取扱商品や業種・業態により回復スピードに差が出ております。」
新型コロナウイルス感染症下で、業種・業態ごとに回復速度が異なる競争・消費環境を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「低価格志向の新業態店や競合店の参入など厳しい環境の中、前年度に出店した新店を含め、効率的な店舗運営に努めました。」
低価格志向の新業態店や競合店の参入による事業環境の厳しさを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは鮮魚を主体とする小売・卸売・飲食業を行っておりますが、景気動向や雇用状況・所得環境を背景とした消費動向等の変化、また、出店地域の競合店の発生状況等により、売上高の大きな下落があった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
消費動向の変化や出店地域の競合店による売上下落リスクを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、他社との競合や仕入価格の上昇等により取引環境は厳しさを増しており」
卸売事業において他社との競合により取引環境が厳しくなっていることを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、他社との競合により取引環境は厳しさを増しており」
卸売事業において他社との競合により取引環境が厳しくなっていると再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「飲食事業では、売上高は前期新店の増収効果により増加したものの、低価格志向の新業態店や競合店の参入により、既存店舗は苦戦いたしました。」
低価格志向の新業態店や競合店の参入が既存店舗の売上・収益を圧迫する状況を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは鮮魚を主体とする小売・卸売・飲食業を行っておりますが、景気動向や雇用状況・所得環境を背景とした消費動向等の変化、また、出店地域の競合店の発生状況等により、売上高の大きな下落があった場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
景気・雇用・所得を背景とした消費変動と出店地域の競合店発生を、売上下落につながるリスクとして明示している。