原材料価格等による仕入価格変動と価格転嫁遅延
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
原材料等による仕入価格変動と価格転嫁遅延による売上総利益率低下リスクを継続している。 - 2026-05-11前進決算
「原価上昇分を適宜価格反映し利益率の維持を徹底」
原材料価格等の上昇に対し、原価上昇分を適宜価格へ反映し、利益率を維持する対応を具体的に記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
仕入価格の変動と価格転嫁遅延による売上総利益率低下リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
仕入価格変動と価格転嫁の遅延による売上総利益率低下リスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
仕入価格変動と販売価格への転嫁遅延による利益率低下リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
原材料価格等に起因する仕入価格変動と、販売価格への転嫁遅延による利益率低下リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
仕入価格変動と販売価格への転嫁遅延による利益率低下リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
原材料価格等の変動と販売価格への転嫁遅延による利益率低下リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「仕入価格が短期間に大きく変動した場合、仕入価格の変動を販売価格に転嫁するまでに一定の期間を要するため、充分な価格転嫁ができない期間が生じることから、売上総利益率の低下を招き、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
市況価格対応などで対応する方針も併記している。